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【土曜日のエロ】今年もやります「土曜日のエロ」リベンジポルノの被害と、その内容に関する考え方

【土曜日のエロ】今年もやります「土曜日のエロ」リベンジポルノの被害と、その内容に関する考え方
 さて、土曜日しか読まない皆さん、あけましておめでとうございます。
  まあ、土曜日は昨年は一年通じて、「特集」や「ゴールデンウィーク」などを除き、土曜日のエロをやり続けることができました。いや、よかった。
  さて、この「土曜日のエロ」は、当然に「エロい話をする」ということももちろんであるが、しかし、「エロ」という「人間の本来の本性」を通じて、このブログが普段行っている「建前の政治論」ではなく、「人間の本性の部分を取り扱ってみたい」ということから、あえて「エロ」という、多くの人が「あまり語らないけれども、人間すべてが持っている本能的な欲求」という「本音」の部分を語りたいと思っている。
  同時に、「扱うものが汚い」と、それをまじめに語るとかえってきれいに見える。なんでもすべて「建前」の世界でしか議論も生きていることもできない現在の世の中の中に、「本音」で物事を語ることができたら、どんなに良いことであろうか。そのような感覚も少し感が手笑みる問うこともある。
  そのような意味で、あえて「誰もが好き」で、なおかつ「少子化問題の決定的な解決方法」でありながら「誰もがあまり、大っぴらに語りたがらない秘め事」をここで、題材に上げながら、社会を風刺してみてはいかがかと思うのである。
  さて、その意味で「エロ」を追求するのであるが、昨年は、三つの大きな潮流があった。一つは、世界各国で行われた「リベンジポルノ」である。これは、付き合っているときに、ヌードの写真などをとらせておいて、そのうえで、別れた時などに、そのヌード写真を被写体の承諾なしにネット上で公開するというものである。そして、もう一つは「ヌード担保の借金」である。これは中国の闇金融的な金貸しの手法であるが、借金をするときに女性のヌードを撮らせておいて、返せなかったら、それを公開してしまうというもの。昨年の最後には、「ヌード写真の公開」だけでなく「売春」まで強要されるということがあった。そして、最後に日本、日本では「AV出演の強制」というものである。あるAV女優が告白したものであるが、実際には影の社会問題になっているというものである。
  さて、この三つも問題の特徴は何か。
  一つは「ヌードを撮らせている」ということである。借金とAV出演の嬌声に関してはどうかと思うが、実際のところ、本意ではないにしても、少なくとも強姦などとは違って、自分で服を脱いで撮影におじていることは間違いがない。そしてもう一つは「公開」ということである。AVに関しても同じであるが、実際に、自分の「本意ではないところで公開されている」ということである。
  まさに、この二つが大きな問題になっている。
リヴェンジポルノ被害は、全米で1,000万人超にも及んでいる
 インターネットの急速な普及とともに日本国内でも深刻な社会問題化しているリヴェンジポルノ。被写体の承諾なしにセクシュアルな画像・動画をネット上に投稿、拡散することで、精神的ダメージや名誉毀損の被害を与えることを意図する行為だが、先日、米国でこのリヴェンジポルノに関する初めての全国調査の結果が発表された。
 「Nonconsensual Image Sharing」(=合意無きイメージシェアリング)と題されたレポート(リンク先PDF)によると、米国に居住する全インターネットユーザーの4パーセントにあたる約1,040万人がリヴェンジポルノの被害を受けた経験があるという。全調査対象のうち約3パーセントが、ヌードあるいはそれに近い自身のセクシュアルな画像・動画をインターネットに投稿すると脅迫を受けたことがあると答え、また2パーセントにあたる回答者は、セクシュアルな画像・動画を、承諾のないままインターネットに無理やり投稿された経験があるとした。
 さらにこのレポートは、同性愛者の方がヘテロセクシャル(=異性愛者)よりもリヴェンジポルノの被害者になる割合が高いという事実も指摘。いわゆるLGBT層の回答者の15パーセントが画像・動画をインターネットに投稿するとの脅迫を受けた経験があり、7パーセントは実際に投稿の被害を受けている。
 「史上初めてとなる全国的なデータ収集を行った結果、多くのインターネットユーザーがリヴェンジポルノの脅迫または実被害を受けている事実が明らかにされました。相手の合意なくセクシュアルな画像をインターネット上で拡散する行為は、破滅的で長期間にわたるダメージを被害者に与えます。そのためリヴェンジポルノに関する犯罪の頻度と被害者のプロフィールを正確に把握することはとても重要です」
 そう語ったのは、全国調査を行ったData & Society Research Institute(DSRI)の研究員、アマンダ・レンハート。ニューヨークに本拠を置くDSRIは、非営利団体であるThe Center for Innovative Public Health Researchと協働してリポートをまとめた。
WIRED.jp 20161231
http://wired.jp/2016/12/31/nonconsensual-image-sharing/
 今回は「ヌード借金」と「AVの出演強制」は、別な機会にすることにして「リベンジポルノ」に限って行うことにする。
  さて、
  リベンジポルノの特徴をもう一度見てみよう。
  リベンジポルノ(英: revenge porn)、あるいは復讐ポルノとは、離婚した元配偶者や別れた元交際相手が、相手から拒否されたことの仕返しに、相手の裸の写真や動画など、相手が公開するつもりのない私的な性的画像を無断でネットの掲示板などに公開する行為を言う。
  インターネット普及による情報化社会である時代においては、写真・動画がネット上で流出・拡散すると削除が困難となり、半永久的にネットに存在し続けるデジタルタトゥーとなりやすい。カメラ機能・ビデオ機能が付いた多機能携帯電話(スマートフォン)が普及したことで個々人が撮影と投稿を手軽に行える環境となっていることも、リベンジポルノ問題を潜在的に起こしやすくする要因の一つとなっている。
 無許可で撮影した他人の写真を投稿するのをプライバシー侵害として禁止する法律は各国で存在する。
 <ウィキペディアより抜粋>
  さて、この適宜でニュースを見てみると、米国に居住する全インターネットユーザーの4パーセントにあたる約1,040万人がリヴェンジポルノの被害を受けた経験があるという。全調査対象のうち約3パーセントが、ヌードあるいはそれに近い自身のセクシュアルな画像・動画をインターネットに投稿すると脅迫を受けたことがあると答え、また2パーセントにあたる回答者は、セクシュアルな画像・動画を、承諾のないままインターネットに無理やり投稿された経験があるとした。<上記より抜粋>
  さて、このことから見ていると、少なくとも、4%の人は恋人などにヌード写真を撮らせているということになる。実際はそれ以上であろう。実は、このリベンジポルノというのは、スマートフォンなどによって、カメラが最近身近にあるということが一つの条件になる。要するに「現像に出す」というときは、当然にヌード写真が他人の目に触れてしまうことになるので、そのことは、専門のカメラマンなどでなければできなかったが、今は、そのようなことをしないでも、いくらでもカメラが存在するということになる。要するに「ヌードを撮るカメラが身近にある」ということが一つの現象である。
  そのうえで、そのカメラを「多くの人が気軽に裸をとらせてしまう」ということにある。もちろん「見せたい」という願望がある人も少なくなく「綺麗なうちに裸をとっておきたい」というような感覚もあるのかもしれないが、しかし、同時に「その人と英会陰ではないという感化が希薄」であるということも挙げられる。「ほかのカップルがしているのに、自分たちだけしていない」とか「ヌードを撮らせてくれないというのは、本当に愛されていないからなのか」などといわれて、拒めないなどのこともあるのかもしれない。その意味では、ヌードは、昔よりも「身近なもの」になっているのかもしれない。
  逆にヌードが身近であるために、AVなどの「業としてエロを行ってるもの」がうまくゆかなく、経済的な問題が出てきているのかもしれない。
  もう一つは、ネットによってそれらの写真が気軽に「公開できる」ということになる。ネットの手軽さと匿名性は、当然に、大きな社会的な特性であるが、しかし、この場合は「誰がヌード写真を持っているかはわかっている」のであるから、当然に「匿名性」は関係ない。要するに、「公開手段が簡単になった」ということであり、昔のように写真を焼き増ししたり、あるいはテープをダビングするような必要はなくなったのである。
  逆に、「それだけ」すべてが気軽に行えるようになった」ということであり、芸能人などもその部分では非常に危険な状態になったといえる。
  この潮流は、なかなか終わらないと思う。同時に、このことが非常に大きく「エロの世界」に変化をもたらしていることもできる。今後「3D」や「VR」などが出てきた場合、新たな技術革新に対して、一つエロが一つ発展し、そして、「エロ」が「一つの社会問題」を作り出すことになる。
  まあ、結局は「ヌード写真を撮らせないこと」が最も重要なのであるが。

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