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世界で嫌われる韓国ということが一つの「潮流」になってしまった現在の「韓国研究」

世界で嫌われる韓国ということが一つの「潮流」になってしまった現在の「韓国研究」
 北朝鮮のミサイル及び核開発、まあ、二つ合わせれば、北朝鮮がいつ核ミサイルを持つのかということ、ついでに言えば、それに敏感になっているアメリカという構造から見える「アメリカに届く核搭載型大陸間弾道弾」はいつできるのか、ということが最も大きな問題になっている。
  さて、この問題に関しては「有料メルマガ」でしっかりと行いたいと思うので、その内容をここに書くことはしないでおこう。まあ、また週末になると、その内容に関することが出てくるので、そのあたりでしっかりとした内容を読んでいただきたい。
  さて、過去の話で恐縮であるが、90年代後半に同様の核開発疑惑を北朝鮮が行ったときには、「六カ国協議」というものが存在した。当事者である北朝鮮を含み、その北朝鮮の周辺国であるロシア・中国・アメリカ・韓国・日本、そして北朝鮮である。この六カ国で様々な協議を行い、北朝鮮は一時核開発を放棄し軽水炉を破壊し、それに対して六カ国が共同して物資の支援を行った経緯がある。日本は拉致問題の解決を条件にしていたので、その内容に関して、無条件の支援を断っているが、まあ、そのことに関してはさまざまな資料があるので、その資料を見てもらうことにしたい。
  さて、今回、4月にアメリカの空母カールビンソンの一連の動きや北朝鮮のミサイルに関する動きを見ていて、「韓国」に関する報道がほとんどなかったことにお気づきであろうか。
  韓国は、もちろん、朴槿恵大統領が罷免され、そのことによって5月9日に大統領選挙が行われることになる。当然に5月9日の大統領選挙で次ぎん大統領が決まるまでは、、大統領は不在であり、暫定的な代行がいるだけである。その意味においては、タイミング悪く大統領が欠員になったということも言えるのであるが、しかし、そもそも論として、隣国北朝鮮がこのようになっているときに、朴槿恵の事件を起こさなくてもよいし、罷免しなくてもよい。または外務大臣などがはっきりと発言を行えばよいのであり、別に大統領がいなくなっても政府が無くなったわけではない。
  要するに、「韓国」という一地域政府の存在感が、朴槿恵事件以降全くなくなってきたということになるのである。
  北朝鮮の問題で「六カ国協議」をしていたころは、その存在感が今よりもあった韓国であるが、なぜこのようになってしまったのであろうか。そのことを、政治の場面で言ってしまうと面白みがないので、あえて「韓流」というテレビプログラムを中心に感が手見ようと思う。なぜ、テレビドラマ中心に考えるかといえば、当然に、今がゴールデンウィークであり、少し、まじめさから離れたことを私が書きたいからに他ならない。
「アンチ韓流」が新たなブームに?海外で韓流に陰り―韓国報告書
 2017年5月1日、新華社はこのほど、韓国の流行文化に反感を抱く海外消費者の割合が増えており、韓流関連の消費意欲が萎縮傾向にあると報じた。
 韓国文化産業交流財団が4月に発表した報告書「グローバル韓流実態調査」(2016年)から明らかになった。
 報告書における調査は、16年10~12月に米国や中国、日本、英国など15カ国で実施され、7200人がネットを通じてアンケートに回答する形式で行われた。
 その結果、今後1年で韓流関連消費の支出を増やす可能性のある消費者は31%で、前年調査よりも10ポイント低下。とりわけ米国と中国、英国、アラブ首長国連邦(UAE)などの国で消費意欲が大幅に落ち込んでいることが分かった。
 韓流に反感を抱く人の割合は平均21.1%で、15年は16.2%だった。反感を抱く人が最も多かったのはインドで、33.7%。次いで日本が28.3%、以下中国、アラブ首長国連邦と続いた。
 反感を抱く背景には、韓流商品がどれも似たような内容で、過剰にセンセーショナルであったり、コマーシャライズされていたりすることに加え、韓国との政治・外交上の摩擦などが影響しているとみられている。(翻訳・編集/岡田)
2017年5月1日 12時40分 Record China
http://news.livedoor.com/article/detail/13008253/
中国市場から追い出された韓流、行き場はあるのか? =中国メディア
 韓国の高高度防衛ミサイル(THAAD)配備に対して、中国国内の反発がますます激しくなっている。韓国のあらゆるものに対するボイコットが叫ばれているが、「韓流」の締め出しもその1つだ。
 中国メディア・今日頭条は7日、「韓流が中国市場から撤退したら、韓国スターはどこに行けるのか」とする記事を掲載した。記事は「韓国スターは、素晴らしい日々がこんなに早く去ってしまうとは思わなかっただろう」としたうえで、THAAD問題により、中国における韓流ボイコットの動きがより広まったと紹介。「中国市場を離れて、韓国スターはどこに行くのか」とした。
 まず、同じ中華圏である香港と台湾の可能性に言及。香港はもともとエンターテインメントが発達しており、「安定した市場に参入するのは難しい」と指摘。台湾については日本の影響を強く受けていることから、やはり参入には困難を伴なうと説明した。
 そして日本については「言うまでもない。しかも、もともと韓流をボイコットする動きもあった。だから韓流は中国市場にやってきたのだ」とし、インドやシンガポールも難しいと論じた。さらに、北米市場に至っては「痴人の前に夢を説く」であるとしている。
 記事は「もし中国のボイコットに効果が出たならば、韓国は行き場がなくなる。世界にはわれわれほど包容力のある土地はないのだ。中国に捨てられたら、韓流は滅びるのみなのだ」と結論づけた。
 この半年ほど「限韓令」の噂が中韓双方で渦巻いていたが、ここにきて韓流ボイコットの流れはもはや決定的となった。韓国のエンターテインメント業界は、非常に厳しい時期を迎えている。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:(C)Maxim Tupikov/123RF)
2017年3月8日 14時12分 サーチナ
http://news.livedoor.com/article/detail/12769629/
 さて、韓国ほど「嫌われている」という自覚の少ない国はない。まあ、民族的に「無責任」「事大主義」「責任転嫁」の坩堝であり、まあ私のドイツの友人であるグライナー氏によれば、「半島気質」というものがあり、これは「大陸には逆らえないものの、大陸に怒られない程度に自分の存在感を見せるために、嘘も平気であるし、また他人を裏切ることも全く罪悪感がない」というものである。ドイツ人の多くは、「半島気質」が嫌いであり、なおかつ、第二次世界大戦は、ナチスドイツが良くなかったことはさておき、少なくともン戦略上、半島気質のイタリアと朝鮮半島を引き入れてしまった日本とドイツが同盟をしたことが最も大きな敗因であるという。まさに、その内容は、戦後如実に表れており、「日独伊三国同盟」なのに、そもそもイタリアは、最も最初にムッソリーニを処刑して裏切り、ナチスドイツの機密事項をすべて連合国側にもっていき、そのうえで、現在になって国連の敵国条項に入らないという状況になっているし、また、韓国に関しても同様で、日本軍の軍人として戦った朴正煕などが大統領を行い、その軍の皇位の責任の一端があるにもかかわらず、韓国人は「自分たちは植民地支配を受けた被害者だ」などといって、敵国条項から逃れ、なおかつ、勝ってもいないのに戦勝国気取りである、というのである。このような裏切ることに何のためらいもない人種と付き合うことは、基本的にはリスクであり、なおかつそのことは自らに災禍を招き寄せているようなものであり、その最たるものが第二次世界大戦の敗戦とその後の東西ドイツの分裂である、と、グライナー氏は言うのである。
  まあ、グライナー氏の意見が正しいかどうかは別にして、少なくとも日本人の多くは「半島気質」に対する感情面に関しては理解できる部分が少なくない。まあ、「半島と組んだところが必ず負ける」というようなことに関しては、実際のところ歴史的な真偽というような評価はあるものの、まあ、何となく言わんとしているところはわからないでもないし、また、「気質」として理解するのは何となくよくわかるのである。
 韓流に反感を抱く人の割合は平均21.1%で、15年は16.2%だった。反感を抱く人が最も多かったのはインドで、33.7%。次いで日本が28.3%、以下中国、アラブ首長国連邦と続いた。反感を抱く背景には、韓流商品がどれも似たような内容で、過剰にセンセーショナルであったり、コマーシャライズされていたりすることに加え、韓国との政治・外交上の摩擦などが影響しているとみられている。<上記より抜粋>
  まさに韓国が世界各国で嫌われていることというのは、この二つの文章で表されているといって過言ではない。そして「韓国との政治・外交上の摩擦などが影響している」という面では、韓国の高高度防衛ミサイル(THAAD)配備に対して、中国国内の反発がますます激しくなっている。韓国のあらゆるものに対するボイコットが叫ばれているが、「韓流」の締め出しもその1つだ。<上記より抜粋>「もし中国のボイコットに効果が出たならば、韓国は行き場がなくなる。世界にはわれわれほど包容力のある土地はないのだ。中国に捨てられたら、韓流は滅びるのみなのだ」と結論づけた。<上記より抜粋>とあるように、まさに、韓流は完全に行き場所が無くなってしまっており、韓国の「独りよがり」になっている部分が少なくない。そのうえ韓国人芸能人が、海外に行って政治的な発言などをすれば、当然に、嫌われる度合いも少なくなくなるわけであり、その部分において「素人の政治コメンテーターの危険性」という意味で、まさに、日本のテレビも同様の内容になっているのである。
  まあ、このように考えれば「当然の帰結」になっており、韓国に頼り切っていた日本恩テレビ局は今後どのようにするのであろうか。
  まあ、ゴールデンウィークなので、適当なところでお茶を濁しておこう。

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