書籍・雑誌

マスコミ批判に関する一考(412)とうとう不倫記事をシェアするようになった朝日新聞のモラル崩壊「しょうがないよ、二重基準と偏向報道は魅力的なんだから!!!!」

マスコミ批判に関する一考(412)とうとう不倫記事をシェアするようになった朝日新聞のモラル崩壊「しょうがないよ、二重基準と偏向報道は魅力的なんだから!!!!」
 先週は失礼いたしました。
  何の予告もなく、明智光秀について「不定期連載」として行ってみた。何となく書いてみたかったというほうが正しかったのかもしれない。最近、政治や経済や国際情勢ではなく、歴史や地方の経済のことを非常に考える時間が多い。また、明智光秀に関して言えば、非常になzな部分が多く、そのために、その解析というのはなかなか面白いものがある。
  もう一つ言うと、実は明智光秀など政治のことに関して言えば、実は当時と現在の政治は似たようなことをしているという評価ができる。同も政治とか恋愛とか、人間が行ことは、同じことを繰り返しているというような気がしてならない。昔、飛行機の中の機内誌であったが、渡辺淳一氏のコラムを呼んだことがある。「科学は先人の研究成果の上に自分の仮説を作ることができ継続性があるが、しかし、恋愛というのは、父が悪女にはまって失敗してしまっても、そのことを学習し継承することなく、その子供も似たような女性に騙される傾向がある。いや、同じ父が、同じようなタイプの女に二度、三度と騙されてしまうのである」というような内容のことを呼んだことがあるのだが、これはなかなか秀逸であると思う。まさにその言う通りであり、政治に関しても同じである。
  基本的に「民主主義」で、どこかの国がポピュリズムに陥れば、まさに似たように他の国にも伝染するし、また、共産党独裁がいつの間にか習近平独裁になって過去に逆戻りすることもある。科学と政治とは全く異なるのであり、政治を科学するなどということは基本的には不可能であるといえる。
  さて、今回もマスコミ批判なのであるが、またまた朝日新聞である。しかし、今回は少し違う。朝日新聞とはいえ、「偏向報道」というものではなく、「モラル」ということではないかと考える内容が出てきたのである。
朝日新聞ツイッター「既婚者は魅力的なんだもの!」 不倫記事シェアのてん末、広報に聞いた
 朝日新聞社が運営するツイッターアカウントが「不倫」に関する記事をシェアしたところ、一部で物議を醸した。
 その投稿には、「既婚者は魅力的なんだもの!」との文言が添えられていたためだ。「不倫を絶賛推奨中」などと揶揄する声も出ることになった。
  「不倫の心構え」を語る内容の記事
 ツイッターアカウント「朝日新聞東京編集局(コブク郎)」が2018年10月8日にシェアしたのは、朝日新聞社が運営する女性向けウェブメディア「telling,(テリング)」の6日付記事だ。
 見出しは「不倫歴4年の独身女が考えた『守るべき不倫の5カ条』」。橋本健・元神戸市議との不倫が報じられていた今井絵理子・参院議員が、3日のブログで交際宣言したことに絡めたものだ。見出しのとおり、4年にわたって不倫をしているという30代独身女性が「不倫の心構え」を語る内容となっている。
 そして、この記事をシェアした際に添えられていたのが、
 「しょうがないよ。既婚者は魅力的なんだもの!!!!」
 という文言だった。
 投稿はほどなくして削除された。だが、衝撃的なフレーズと映ったためか、削除の事実も含めて物議を醸すことになった。ツイッター上ではこんな声が続々とあがっている。
「なにやっとんねん」
「朝日新聞は不倫を絶賛推奨中」
「『消せば増える』というネットの特性を駆使して拡散に成功している模様」
「多分そこまで悪意のない話ではあったのだろうけど、全く文脈見ずに『迂闊だ...』とは思われ」朝日新聞社「記事を紹介しようとしましたが...」
 「コブク郎」は約7万1000のフォロワーを抱え(11日現在)、朝日新聞デジタルの記事を中心に、同社が運営するメディアの記事をシェアしたり、系列アカウントの投稿をリツイートしたりしている。シェアする際はURLだけでなく、主に記事中の一節を添えることが多いのも特徴だ。
 「しょうがないよ。既婚者は魅力的なんだもの!!!!」という文言も、記事中に登場する一節。ただ、今回の投稿だけを見る限り記事の引用であることが明確とはいえず、「コブク郎」自身の意見表明であると受け止めた人もいたようだ。そうした状況もあって、上記のようなネガティブな反響を呼ぶこととなった。
 朝日新聞社広報部は11日、J-CASTニュースの文書を通じた取材に対し、今回の投稿と削除の事実を認めたうえで、削除したのは投稿から「数分以内」だったと回答した。
 「既婚者は魅力的なんだもの」という文言が削除と関係あるかどうかを含め、削除の理由について質問したところ、
 「記事を紹介しようとしましたが、コブク郎アカウントのイメージに適さない内容と判断したためです」
との回答だった。
2018年10月11日 20時18分 J-CASTニュース
https://news.nifty.com/article/domestic/society/12144-341007/
 朝日新聞といては自民党の今井絵理子議員に対する皮肉のつもりであったのであろう、もっと言えば、自民党議員の不倫を何とか政局に持ち込もうというハラが見え見えである。しかし、まあ、そのような目的も狙いも見破られてしまっていては話にならない。単純に言えば、山尾志桜里議員の時は全くその話は出てこなかったのに、今井絵理子になれば、SNSアカウントで皮肉を言うという朝日新聞の二重基準が非常に大きな問題があるということは言える。
  しかしそれ以上に「不倫推奨の記事」を朝日新聞がリツイートするということがあまりにも面白い。単純に言えば、自民党を貶めるためならば、手段もモラルも全くないということになる。まあ、公平・公正の報道をお粉wな愛というモラルハザードがあり、そのモラルハザードの上では、まさに「毒食わば皿まで」のごとく、他の部分も完全にモラル自体が崩壊してしまっているということになるのではないか。あまりにも恥ずかしい内容になってしまっている。
  自分の目的のために、本来ならば許されない犯罪行為に目をつぶったり、あるいは、同じ行為を全く違う解釈にするということは、そもそもマスコミとして民主主義の為の有権者の自由意思を破壊する行為であり、そのような行為を行うこと自体が、民主主義世界からは駆逐されるものである。しかし、そのモラルが守られ無くなってしまうと、いつのまにかどうでもよくなってしまうということなのであろう。
  見出しは「不倫歴4年の独身女が考えた『守るべき不倫の5カ条』」。橋本健・元神戸市議との不倫が報じられていた今井絵理子・参院議員が、3日のブログで交際宣言したことに絡めたものだ。見出しのとおり、4年にわたって不倫をしているという30代独身女性が「不倫の心構え」を語る内容となっている。
 そして、この記事をシェアした際に添えられていたのが、
 「しょうがないよ。既婚者は魅力的なんだもの!!!!」
 という文言だった。<上記より抜粋>
  正直言えば、「朝日新聞は恥ずかしくないのであろうか」ということである。単純い言えば「しょうがないよ、二重基準と偏向報道は魅力的なんだから!!!!」といったところであろうか。
  まあ、朝日新聞は根本的にモラルということを見なおアなければならないであろう。

| | コメント (0) | トラックバック (0)

マスコミ批判に関する一考(411) 表現の自由と編集権の問題~杉田議員のLGBT問題に関して編集権を行使しながら生産性という単語を使った週刊朝日は攻撃されずに新潮45は休刊に追い込まれる二重基準を許すマスコミの怪

マスコミ批判に関する一考(411) 表現の自由と編集権の問題~杉田議員のLGBT問題に関して編集権を行使しながら生産性という単語を使った週刊朝日は攻撃されずに新潮45は休刊に追い込まれる二重基準を許すマスコミの怪
 マスコミとは言論の自由を具現化しているところである。つまり、マスコミの言論が自由であることが最も重要であり、その言論を制限することは、全ての状況において、全ての読者または関係者が慎まなければならない。
  さて、ここで私が所属している「日本ペンクラブ」の守るべき「国際ペン憲章」の第四公を記載する。
  <以下抜粋>
  P.E.N.は、各国内およびすべての国の間で思想の交流を妨げてはならないという原則を支持し、会員たちはみずからの属する国や社会、ならびに全世界を通じてそれが可能な限り、表現の自由に対するあらゆる形の抑圧に反対することを誓う。P.E.N.は言論報道の自由を宣言し、平時における専制的な検閲に反対する。P.E.N.は、より高度な政治的経済的秩序への世界が必要としている進歩をなしとげるためには、政府、行政、諸制度に対する自由な批判が不可欠であると信ずる。また自由は自制を伴うものであるが故に、会員たちは政治的個人的な目的のための欺瞞の出版、意図的な虚構、事実の歪曲など言論報道の自由にまつわる悪弊に反対することを誓う
  <以上抜粋>
  PENとは、「ポエム」「エディター」「ノベル」の頭文字で、文章に携わるという意味である。「会員たちはみずからの属する国や社会、ならびに全世界を通じてそれが可能な限り、表現の自由に対するあらゆる形の抑圧に反対することを誓う」というものであり「自由は自制を伴うものであるが故に、会員たちは政治的個人的な目的のための欺瞞の出版、意図的な虚構、事実の歪曲など言論報道の自由にまつわる悪弊に反対することを誓う」とある。
  さて、今回新潮45の記事において杉田水脈氏の表現が次節であったかどうかという問題はあったが、そのこととは別に、その表現の自由を奪うことと、同時に、そのことをもって新潮45を廃刊(今のところは休館であるが)に追い込んだ様々な勢力に関して、それに反対の意思を、この憲章に従い、私の解釈の上で表明する。
新潮45、休刊へ…部数低迷で「編集上の無理」
 新潮社は25日、性的少数者(LGBT)に関する論考で批判を浴びていた月刊誌「新潮45」を、18日に発売された10月号を最後に休刊すると発表した。同誌は自民党の杉田水脈みお衆院議員の、LGBTのカップルは「『生産性』がない」とする寄稿を8月号に掲載した上、10月号に特別企画として改めて杉田氏を擁護する論考などを掲載していた。
 同社の伊藤幸人取締役は25日夜、各社の取材に応じ、部数低迷に直面した同誌が試行錯誤する過程で編集上の無理が生じ、企画の吟味などがおろそかになっていたと説明。10月号の企画に常識を逸脱した表現があったと謝罪した。同企画は杉田氏の寄稿への批判に反論しようと編集部で進めていた。「編集権の独立」を重んじ、原稿のチェックは6人の編集部員だけで行われていたという。問題の表現がどの部分なのかは明言を避けたが、反省の思いから「限りなく廃刊に近い」休刊を決断したと述べた。
2018年09月25日 23時37分 読売新聞
https://news.nifty.com/article/domestic/society/12213-20180925-50075/
 あえて言うが、「屁理屈も理屈である」「差別表現も表現である」と思う。もちろん、その内容に批判があるということもあるが、しかし、表現である以上は表現で対抗すべきであってそれ以外の内容を行うべきではない。
  表現そのものには「多様性」があって、その多様性をしっかりと説明しなければならないのが、マスコミの役目であり、そのような表現を封じる言葉や表現を制限する者に対して負けていてはいけないのである。
  もちろん、その前の週刊朝日の杉田水脈議員の表現と同時に「生産性」という単語を使うことなどの「正しさ」は問題である。しかし、そのことも「表現を訂正する」とか「表現を本来の意味に近づける」ということが必要であって、そのような編集技術がなければならない。まさに週刊朝日という朝日新聞グループは、そのような編集権を放棄し、わざと誤解を得るような言葉をそのまま使わせ、そのうえで、杉田議員を貶めるというようなことを平気で行う、マスコミとして最低な状況である。当然に、杉田議員が攻められるのであれば、その杉田議員の記事をそのまま出した週刊朝日も攻められすべきであろう。
  では、今回何故新潮45は攻撃されていながら週刊朝日の分までそれを受け、その矛盾を追求しないのか。単純におかしな話ではないか。
  まさに左翼主義者の二重基準なのか、朝日グループの策謀なのか、そのことをしっかりと改名することを全くしなくなってしまった慎重グループの怠慢であり、言論の役目である「言論の自由を守る」義務の放棄でしかないのである。
  そもそも今回の特集を含め「言論の自由」を守るために何をしなければならないのかはよくわかるはずであろう。そのことが全く見えず「マイノリティーの権利を保護し、多数派の逆差別を擁護するマスコミ」の姿婦が浮き彫りになる。単純に言えば「大多数から見放されるマスコミ」という姿がよくわかることになるのだ。
  「部数低迷に直面した同誌が試行錯誤する過程で編集上の無理が生じ、企画の吟味などがおろそかになっていたと説明」<上記より抜粋>
  まあ、もちろん、部数現職から過激に数んでいるということもあるが、それならばしっかりとその内容を吟味し、その真意を示せばよい。それができないで意見多様性を封殺する現在のマスコミは、より一層多くの人から見放される結果になると考えられる。

| | コメント (0) | トラックバック (0)

マスコミ批判に関する一考(404) 新聞を読む方が正答率がアップするという報道の疑問と印象操作

マスコミ批判に関する一考(404) 新聞を読む方が正答率がアップするという報道の疑問と印象操作
 私の小さい頃、朝日新聞というのは「受験で使われる」などとして、さまざまな学校で読まれていたと記憶する。実際に、写真付きの映画のチラシのようなものが学校の掲示板に張られており、その中に、朝日新聞の記事が書いてあった気がする。
  また「天声人語」という社説欄を毎日書いてこいというような夏休みの宿題もあった気がする。天声人語というのは、なかなか問題がある内容が多く、例えば本日のような8月6日、8月9日、8月15日の天声人語は、小学生の私が読んでいても、何かおかしいのではないかと思うような感じがしていた。
  もちろん、新聞そのものが伝えている事件記事などは、大きな問題は少ない。実際に、当時、例えば小学生のころといえば日本坂トンネル火災事故(詳しくはhttps://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%97%A5%E6%9C%AC%E5%9D%82%E3%83%88%E3%83%B3%E3%83%8D%E3%83%AB%E7%81%AB%E7%81%BD%E4%BA%8B%E6%95%85)などがあり、その事故などから「トンネルで火災が起きた場合は口を押えて早く出口を探すように」など「自分で自分の身を守る」などということが書かれていたり、あるいは、トンネル内での火災に対してスプリンクラーの設備などを訴えるような話が書かれていなところまで否定する気は全くない。
  新聞を読むということは、ある意味で非常に「活字に振れる」ということでは重要であると思われるし、また、そこに書かれた文章を理解し、「文字【一次元】から実際に起きたこと【三次元】を想定する」ということでは、ある意味で、もっとも重要なツールであるといえる。その三次元の「答え合わせ」を「テレビのニュース」で行うことができるのである。
  しかし、最近ではその新聞を読む子供が少なくなっている。まあ、マスコミ批判として、これだけ書いていて、何か言うのもおかしなものかもしれないが、実際に「嘘」「捏造」とまでは言わないまでも「著しく公平性を欠く」または「偏った一歩後世の意見しか掲載しない」というようなあからさまな偏向報道が多くなっていれば、「子供に読ませたくない」というのも当たり前である。
 
 
「新聞読まず」中学7割=読者は正答率アップ-学力テスト
 全国学力テストの意識調査で、新聞の読む頻度を尋ねたところ、小学生で6割、中学生では7割が読んでいなかった。他方、新聞を読む頻度が高いほど、国語、算数・数学、理科の平均正答率は高い割合を示した。
 「新聞を読んでいるか」との問いに、ほとんどまたは全く「読まない」と答えた割合は小学生が60.7%、中学生が70.1%で、いずれも昨年度までの調査と比べ増加傾向にある。「ほぼ毎日読む」は小学生7.5%、中学生は5.0%だった。
 各教科の正答率との比較では、「ほぼ読む」がどの教科でもトップだった。「週に1~3回程度」「月に1~3回程度」「ほとんどまたは全く読まない」の順で、成績は下がっていた。 
【時事通信社】2018年07月31日 20時03分 時事通信
https://news.nifty.com/article/domestic/society/12145-065278/
 小学生で六割、中学生で七割が新聞を読んでいないということが明らかになった。一方で、新聞を呼んでいるほうがどの強化でもトップであるという。
  この結果を見て大君新聞社は「新聞を読んでいるほうが成績が良くなる」などということを言うのであるが、残念ながらそれは間違えている。ではなぜ新聞を読んでいるほうが成績が良いのか。
  簡単なことで「文字から連想するということになれている」ということに他ならない。逆に言えば、「新聞など読まなくても、他の活字を読んで訓練を積んでいる人は新聞でなくても読解力がある」ということになる。
  もう一つは新聞がメリットがあるのは、「新聞を読んでいる人が問題を作っている」ということに他ならない。要するに、「問題作成者が同じ文体で文章を書く」というっことだけである。逆に、新聞が偏ったような部分商が増えれば、当然に似たような文体やあるいはその資料集めなどによって問題文が作成されてしまう。そういえば、新聞の捏造や偏向報道が言われるようになってから、大学や高校の試験問題の出題ミスが増えているし、また、不十分な説明文で答えが複数出てしまうような問題も出てきてしまっている。もしも問題文に新聞の記載が影響があるとすれば、それは、その影響まで新聞の文体が影響していることになり、そのために、その責任も新聞が追わなければならないということを意味しているのである。
  さて、もう一つこの統計において考えなければならないのは、インターネットで記事を読んでいる人がどれくらいの割合なのか、あるいは、紙で呼んでいるのかということも考えなければならない。もちろん、新聞と書いているだけで「新聞紙」とは書いていない。同時に「他の文章や活字に親しんでいる人はどのような成績になっているのか」なども気になるところだ。このような記事を出すときは、時代の変遷に合わせて、「様々な状況を考えて統計を取る」ということを心掛け、そのうえで、その内容を記事にしなければならない。いかにも新聞を読まなければならないというような、印象操作はやめてもらいたいものである。

| | コメント (0) | トラックバック (0)

マスコミ批判に関する一考(369) 新内閣の顔ぶれも紹介しない朝日新聞の「非常識

マスコミ批判に関する一考(369) 新内閣の顔ぶれも紹介しない朝日新聞の「非常識」
 「毎回恒例である」ということが、そのまま継続しなければならないということではない。そのために、悪しき因習などは、すべて排除しなければならないのではないという人は少なくない。しかし、その「恒例」というのは、基本的には、「何らかの必要性」があったり、あるいは「継続すること」の意義が存在するものである。これ等の内容というのは、ある一面から見れば、不要とか邪魔でしかない因習でも、他の角度から見れば必要出るというようなものも少なくない。日本のマスコミや野党は、その「一面からしか見ないで物事を批判する」ことしかできない場合が少なくなく、全体を見ながらしっかりと全体のバランスをとって物事を見ることができない人々が少なくない。
  その最たるものが朝日新聞である。
  そもそも、政治に「感情」を挟むこと自体がおかしい。感情的に許せに合ことであっても、政治、または国益にかなっているのであれば、そのことに賛同の意を表するべきである。特に個人的な好き嫌いなどは関係なく、本来であれば政策でしっかりと判断しなければならないことが少なくないのではないか。また、新聞などの報道の立場にいるものは、そのような、政策重視の考え方を広めなければならないのであって、政局中心であったり、あるいは、個人的なスキ嫌いなどを語る場面を公共の紙面で使うべきではないのではないか。
  しかし、残念ながら朝日新聞・毎日新聞・東京新聞・中日新聞はそれらができない新聞のようである。「安倍政治を許さない」というような話があるが、では「安倍政治」とは何か、または、「その政治による必要性と不溶性の検証ができているのか」と意ことになる。基本的に「そのようなもの」というような曖昧な内容しかできないのであって、しっかりと知っ定義ができるわけではない。
  さて、「しっかりとした政策的な批判」を行うということは、記者や会社そのものにかなりの取材力と勉強が必要なのである。ネットで取材している「つもり」になってしまい、結局自分で足を動かさないということ、また、失礼な質問しかしないで関係者とのコミュニケーションができず、そのことで、事実を知ることもできない人々が記者などやっても意味がないのである。
  さて、その取材のできない朝日新聞は、とうとう「新内閣の顔ぶれ」までやめてしまったのである。
恒例「新内閣の顔ぶれ」朝日新聞だけ...? 1日夕刊、他紙とある「違い」が
 第4次安倍内閣の正式発足を直前に控えて大手紙各紙の夕刊が、内閣の顔ぶれを写真付きで報じた。朝日新聞を除いて――
 新内閣が発足する際の新聞お決まりの「内閣の顔写真付き一覧」。新内閣は、直前の第3次安倍・第3次改造内閣の全閣僚が再任するため、新味はない。とはいえ、「主要メンバーの表すらないのは珍しい」(大手紙編集幹部OB)という声も出ている。
   読売と日経は1面トップで
 2017年11月1日、大手紙の各夕刊(東京最終版、以下同)は、同日夜に第4次安倍内閣が、前内閣の全閣僚を再任して発足すると報じた。特別国会の会期についても、合わせて記事や見出しにしている。
 読売新聞は、1面トップで伝え、顔ぶれ表も「2列4段」で載せた。日経新聞も1面トップで、表は「2列8段」と、1面を大きく占める大きさで掲載。毎日新聞の表は、1面カタ(第2項目)の位置で、「1列8段」だった。産経新聞は、東京本社版では夕刊は発行していない。
 一方、朝日新聞1面には、顔ぶれ表は載っていない。社会面も2面(総合面)も含め、(1日付朝刊にも)掲載はなかった。特別国会の会期の話と新内閣発足の記事は1面の第3項目扱いで、内閣記事の見出しは「第4次安倍内閣発足へ 全閣僚再任方針」と、3段だった。
 全閣僚再任のため、新しい顔ぶれもなく、また正式発足前の段階でもあり、朝日新聞が顔ぶれ表を夕刊段階で掲載する必要がないと判断したとしても不思議ではなさそうだが、J-CASTニュース編集部の1日の取材に対し、ある大手紙編集幹部OBは「主要メンバーの顔つき表すら載せないのは珍しい」と話した。
 朝日新聞と安倍首相をめぐっては、たとえば産経新聞(ネット版)が「『安倍大嫌い』と延々と書く朝日新聞」(10月30日)というコラム記事を配信するなど、特別な関係とみる向きもある。
 朝日新聞の11月1日夕刊には他に、トップでニューヨークでのテロ事件、カタ(第2項目)で座間9遺体事件の続報を報じていた。
2017年11月1日 19時56分 J-CASTニュース
http://news.livedoor.com/article/detail/13833120/
 さて、そもそも「新大臣の顔ぶれ」はなぜ掲載が必要なのであろうか。
  基本的に、大臣というのは「行政府の各分野のトップ」である。もちろん、行政府の長は内閣総理大臣ではあるものの、その内閣総理大臣が一人ですべての仕事をこなせるわけではない。そこで、各分野に分けてそこに担当大臣を置き、内陣による会議、つまり閣議によって、行政の行う方向性などを決めるということになるのである。
  要するに「新大臣の顔ぶれ」は、三権分立の中の「行政府の主要メンバー」の掲載であり、日本国憲法の三権分立の中において行政府がどのような構成になっているかということを示すものであるといえる。この行政府が政治を行いそしてその政治に対して責任を負う。ちなみに、大臣は、日本国憲法において規定されている通りに、「日本国民」に足してではなく「国会」に対して責任を負うことになってるのであり、一部マスコミの「知る権利」などと騒いだり、あるいは「政治家とマスコミがガチンコでぶつかる」などというような、不勉強な新聞記者がいるが、本来「国民」や「マスコミ」に対して責任を負う存在ではないのであり、そのような「ぶつかる」こと自体がおかしいのである。それならば国会議員に対して、国会にどのような責任を負わせるのかを聞いたほうがはるかに「憲法を守る姿勢」になっているはずである。「護憲」をいっている人ほど、「憲法の規定を無視して、勝手な解釈を行う」傾向が強い日本のマスコミにおいては、本当に取材姿勢や取材先などまったく不勉強で会いr少し誰かに反論をされれば、まったく話にならなくなってしまうのである。
 新内閣が発足する際の新聞お決まりの「内閣の顔写真付き一覧」。新内閣は、直前の第3次安倍・第3次改造内閣の全閣僚が再任するため、新味はない。とはいえ、「主要メンバーの表すらないのは珍しい」(大手紙編集幹部OB)という声も出ている。<上記より抜粋>
  珍しいというよりは、少なくとも三権分立の行政府のメンバーを国民に知らせる「報道機関としての義務」を完全に、無視したのが朝日新聞である。
  このような内容が「新聞」といえるだろうか。

| | コメント (0) | トラックバック (0)

マスコミ批判に関する一考(347) 週刊誌の特ダネ競争という不毛な「戦争」と独自の価値観

マスコミ批判に関する一考(347) 週刊誌の特ダネ競争という不毛な「戦争」と独自の価値観
 たまには週刊誌の話をしよう。
  週刊誌というのは、毎日毎日出している新聞紙と異なり、週に一回しか出さない媒体である。そのために、週刊誌というのは、その一週間で話題になったことを深く掘り下げたり、あるいや新聞やテレビでは行わなないような話題を取り上げ、そして、ある程度面白おかしく書くということが宿命づけられているものである。そのために、毎日の報道の使命のような、というか毎日起きている事実を確実に送付しなければならないというような使命感はなく、その代わり、常に通常の報道とは異なった角度で物事を見なければならないというような状況になっているのである。
  その意味において、週刊誌は「必ずしも平等」であるとは考えられないし、また「必ずしも公平」であるとも考えられない。まあ、逆に言えば、「多少偏っているようなスタンスであっても、そのスタンスによって売り上げが伸びるならばそれでよい」としている媒体であり、ある程度の誇大表現や、ある程度の飛ばし気味の内容に関しては、読者も織り込み済みであり、ある程度読者の方もその辺を面白がっているような部分がある。極論で言えば、完全な嘘または事実ではない内容でなければ、ある程度許されるということになる。
  それだけに週刊誌は嫌がられることが少なくない。週刊誌記者はそれだけ、通常では拾えないネタを持たなければならないし、またそのネタを持つことは、ネタ元をしっかりとつかんでいなければならないので、その意味におて、人付き合いなども重要ということになる。もちろん、その関係を深めるための内容も少なくなく、なかなか大変なのではないか。
  しかし、常にそのような関係が有効に作用するものではない。週刊誌といえども様々な媒体があり、競合関係も少なくない、その意味において「特ダネ」をとる競争は過熱してしまうことが少なくないのである。ある意味で、皇室報道や芸能報道なども見ているこちら側が不快に思えるようなものも少なくない。
  その週刊誌でも固いと思われているのが週刊文春と週刊新潮である。その二つの週刊誌の間で特ダネを取った取られたと、いった内容が書かれているのである。
「潔く非を認めないのは驚きだ」週刊新潮が批判
 「週刊新潮」が、発売前の同誌の中づり広告を「週刊文春」に不正に入手され、スクープを盗み見されたと報じた問題で、文芸春秋(東京)は18日、「そうした事実は断じてない」とする新谷しんたに学・週刊文春編集長の見解を公表した。不正入手や記事の書き換えを否定し、「情報収集の過程で他メディアの動向をつかむことはしばしばある」と説明したが、出版取次会社「トーハン」(同)が中づり広告を文芸春秋の営業担当者に貸したと認めていることなどには言及しなかった。
 一方、週刊新潮編集部は同日、コメントを出し、「潔く非を認めないのは驚きだ」と批判。「(広告の入手は)正当な情報収集に当たらず、アンフェアな取材姿勢を反省しようとしないのは残念だ」とした。
2017年05月18日 18時48分 読売新聞
https://news.nifty.com/article/domestic/society/12213-20170518-50098/
トーハンが謝罪 「週刊新潮」中づり広告問題
 発売前の「週刊新潮」の中づり広告を「週刊文春」が入手していた問題で、出版取次大手のトーハンが2017年5月19日、「当社が文藝春秋様に貸し渡したことは不適切な取り扱いであり(略)」などとして、公式サイト上で謝罪文を公表した。
 新潮社に対しては、「取引者間の誠実義務に欠けていたこと」を認め、既に「お詫び」をしたという。今後も調査を継続し、内部統制・管理体制の一層の強化、整備に努めるとしている。
2017年05月20日 17時13分 J-CASTニュース
https://news.nifty.com/article/entame/etc/12144-298483/
 さて、特ダネをとるには、ある特ダネの内側の方にしっかりとしたネタ元を持っていなければならない。しかし、その内側のネタ元も、自分から話に来てくれる人などは少なく、こちらからある程度水を向けて話を聞かなければ話してくれない。
  そもそも、情報という者は、ある程度知っている人により深い情報が入ってくるものであり、まったく知識がなかったり、あるいは、興味がなかったりというようなものであれば、その情報は入ってこない。そしてその情報が入ってこないということは、そのまま、興味のない記者ばかりがいるとか、不勉強である問うことになりかねないのである。人間という者は興味を示した相手に物を話すのであり、興味を示していない人には、初めから話すことをあきらめてしまう。そのために、情報は全く入らないのだ。
  その意味において「なんに興味を持ったらよいのか」ということがわからなければ、なかなかネタは扱えないのである。
  その意味において、文春は仲刷り広告御事前に見せてもらっていたという。出版取次大手のトーハンが2017年5月19日、「当社が文藝春秋様に貸し渡したことは不適切な取り扱いであり(略)」などとして、公式サイト上で謝罪文を公表した。<上記より抜粋>
  つまり、「ずるをして特ダネをとっていた」ということになる。
  さて、その特ダネの取り方は良いのか悪いのか。自由競争のネタ砦は良くないのかもしれないが、逆に、特ダネを読みたいだけの人であれば、別にどうでも良いのではないか。一方、逆に取次が漏らした程度得負けてしまうようなネタならばやらなければよい。
  要するに、「ネタの当て方」「取材力」「掘り下げ方」という三つの要素があるとして(本当はもっと他の要素もあるのだが)その中の「当て方」が漏れていたということにすぎない。その意味において、何の話にもならないのである。
  不正入手や記事の書き換えを否定し、「情報収集の過程で他メディアの動向をつかむことはしばしばある」と説明したが、出版取次会社「トーハン」(同)が中づり広告を文芸春秋の営業担当者に貸したと認めていることなどには言及しなかった。<上記より抜粋>
  ということになる
  もっとひどい言い方をすれば、「トーハンという会社に対して取材をした」といわれてしまえばそれまでであり、まあ不毛な争いということにしかならない。
  この「不毛な争い」は、単純に言えば、「雑誌記者の間でしか通用しない論理を報道した」ということでしかなく、読者にとっては「どちらでもよいこと」にしか感じられていないのではないか。逆にそのような読者であるから、取材側も手w抜いたり偏向報道を普通にいてしまうのであるが、一方、業界の論理を出したところでそれは誰も面白くないということになるのである。
  今後もこのような話はたくさんあるし、報道されないだけで結構少なくない。しかし、協定を組んで同じ報道ばかりをされるということの方がもっと大きな問題ではないのか。そのように考えるのである。どちらの意味も含めて、健全な報道を行うべきであると考える。

| | コメント (0) | トラックバック (0)

マスコミ批判に関する一考(319) 自分の左翼的政治主張を買い物雑誌で特集しなおかつそのことが参議院選挙で受け入れられなかったにもかかわらずまだまったく速射の糸を読みきれない「通販生活」の開き直り

マスコミ批判に関する一考(319) 自分の左翼的政治主張を買い物雑誌で特集しなおかつそのことが参議院選挙で受け入れられなかったにもかかわらずまだまったく速射の糸を読みきれない「通販生活」の開き直り

 あの、参議院選挙の時に「野党に一票」と露骨に野党支持を撃ちだした、買い物雑誌のはずの「通販生活」が、また沖縄の特集をすることが明らかになった。
  さて、参議院選挙の時もこの連載で取り上げたとおりであるが、この人たちはかなりおかしい。
  まず「戦争反対」ということは「右翼も左翼もなく、誰も戦争などはしたくない」のである。そのうえで、「安全保障法案」の解釈が「左翼的」というよりは「空想と妄想の世界になっている」ということであり、その「空想と妄想の世界」が、まさに左翼的政党と一致していることに問題を生じているのである。そもそも「安全を守るために」なにをしなければならないのかということが、「無抵抗主義」であるかのようなことを言っている。インドのガンジーか何かを崇拝しているかのようなことを言っているが、ガンジーの無抵抗主義によってベンガル地方の人々がどのような目に合ったのか、しっかりと認識し、その歴史認識の上に、「無抵抗・非武装」を推奨しているのであろうか。それならば、ベンガル地方に当たる人々を、この「通販生活の編集部とライターと読者」だけで構成してもらいたいものである。
  歴史には、「荷が当たっている表面の歴史」と「影の部分も含んだ真実の歴史」の二種類が存在する。歴史というのは、後世から見てみれば、「勝者が編纂した歴史」であり、その後世に語り継がれているものが、「真実の歴史」とは限らない。その歴史の解釈もまともにできず「戦争がまっぴらごめん=野党に一票」という方程式が成立すること自体がおかしなものなのである。そのおかしさが全く通じないということ自体がおかしなものである。
  同じマスコミであるのに「安全保障法=戦争法」とか、誰も行っていないのに「徴兵制になるに違いない」など、勝手な「個人的な妄想」を押しつけ、その誇示運的勝手な妄想から発生する価値観をそのまま押しつて、そして、半分は公共財である「公共伝達物」において、それも「全く政治的主張とは関係のない雑誌」において「偏向的政治活動を行う」ということの違和感を、理解できない人たちが、編集に携わっているということになるのである。
  このようなことをやるから、「マスコミ離れ」がより大きくなるのである。

「沖縄差別、まっぴら御免」 「通販生活」冬号が特集

 今年7月の参院選前に発売された通信販売カタログ誌「通販生活」は2016年夏号の参院選特集で「自民党支持の読者の皆さん、今回ばかりは野党に一票、考えていただけませんか」との特集を組んだ。買い物雑誌としては“異色”とも言える政治的なメッセージには、172人の読者から批判や質問が届いたという。「通販生活」はその批判や質問に対して、11月15日ごろ店頭に並ぶ2016年冬号で真正面から雑誌の姿勢を答えている。すでに定期購読している読者の元に雑誌は届き、SNSやインターネット上で話題になっている。
 冬号には、夏号への読者から寄せられた「政治的記事を載せている」「両論併記をしていない」「通販生活は左翼雑誌になったのか」などの批判の声を掲載した。これに対し「編集部からの答え」を掲載。「左翼雑誌」という批判に対して「戦争、まっぴら御免。原発、まっぴら御免。言論圧力、まっぴら御免。沖縄差別、まっぴら御免。通販生活の政治的主張は、ざっとこんなところですが、こんな『まっぴら』を左翼だとおっしゃるなら、左翼でけっこうです」とした。
 夏、冬号の特集について、通販生活で読み物編集をしている平野裕二さん(51)は「権力を点検、チェックをした上で批判するのはジャーナリズムとしては当然のことではないか」と淡々と語る。これまでも、自民党だけを批判するのではなく、民主党政権時には、民主党の原発政策に対しても注文を付けた。沖縄問題も頻繁に取り上げ、本土への米軍基地引き取り論も展開してきた。
 沖縄を取り上げ続ける意図について、平野さんは「沖縄には日米安保のしわ寄せがあると思う。日米安保を日本の人たちが賛成するならば、基地を引き取るべきだ。差別が当然だということには、われわれは嫌と答えるしかない」と語る。「買い物は平和じゃなければできない。買い物雑誌こそ平和であるべきだ」との理念の下、通販生活の編集部は記事を書き続けていく。(池田哲平)

琉球新報 20161027
http://ryukyushimpo.jp/news/entry-383547.html

 はっきり言うが、そんなに政治的な主張をしたいならば、「通販生活」などをやめて、一介のフリージャーナリストになり、そのうえで、政治的な主張の雑誌か何かに投稿すればよい。自分の立場をそのままで、全く関係のない媒体に自分の政治主張を、それも正しくない自分の個人の「偏向的政治主張」を掲載することに、全く疑問を持っていないというのは、あまりにもマスコミを馬鹿にしているとしか言いようがない。そのうえ
  「戦争、まっぴら御免。原発、まっぴら御免。言論圧力、まっぴら御免。沖縄差別、まっぴら御免。通販生活の政治的主張は、ざっとこんなところですが、こんな『まっぴら』を左翼だとおっしゃるなら、左翼でけっこうです」とした。<中略>通販生活で読み物編集をしている平野裕二さん(51)は「権力を点検、チェックをした上で批判するのはジャーナリズムとしては当然のことではないか」と淡々と語る。<上記より抜粋>
  要するに、自分がなぜ批判されているかもわかっていない。苦情に対する理解力すらない。そのような人が読者の意向や、読者がどのような内容を期待しているかなどということも全く分かっていないということなのである。
  そもそも、マスコミといつのは、「発信者」と「受信者」の双方の意志が通じ合うことが必要であり、片方の意志だけで物事が決まるものではないのである。「受信者」が金を出して買っているのであるから、どちらかといえば、「受信者」の意向が強いのであり、「発信者」要するに、「雑誌の編集者の意志」などというのは、本来は二の次でしかない。そのうえ、その発信者が間違った認識をしていたり、その雑誌に期待されているような内容を完全に無視していたりするようでは、マスコミ全体の信用がなくなる。マスコミというのはそのようなものなのかというような感覚で、一般の人に思われてしまい、マスコミ全体が「傷つく」のである。
  はっきり言って、そのような「全体のこと」も何もわからないのが、このような左翼メディアの人々だる。
  上記のように「批判精神」などというが、それは良呂運平気で中立的な報道をしたのちに、政府など権力者の内容を批判的に見るだけの話であり、単純に「批判だけを掲載して批判精神である」などという偏向報道を容認するものではない。それでは左翼、または野党の機関誌でしかない。一方的な意思表示を世の中の人々が受け入れていないのは、すでに明らかなとおりである。
  そのうえ、夏の「自民党支持の読者の皆さん、今回ばかりは野党に一票、考えていただけませんか」という記事を出しても、実際のサイン銀選挙の結果はご存知の通り。要するに、このような特集を組んでも、全く国民、読者は「相手にしていない」つまりは、「誰も読んでもいない」し意識もしていない。要するに雑誌編集者の発信は「国民・読者の感覚と完全にずれてしまっている」ということになる。国民・読者のニーズにこたえられない雑誌編集者など、何の役にも立たない。それくらいのこともわからないで「個人のエゴ」「個人の妄想の価値観」を押し付けてくること自体がおかしいし、そのようなことが許されていることがおかしいのである。
  まあ、そのような「おかしい」ことが放置されているから、マスコミは全体として批判されてしまうのである。マスコミが、業界としてこのようなものに対して自浄作用を発することを期待する。

| | コメント (1) | トラックバック (0)

マスコミ批判に関する一考(317) 「想像して書いた」ということが通用すると思っている新聞社のずさんな記事構成とマスコミの無責任

マスコミ批判に関する一考(317) 「想像して書いた」ということが通用すると思っている新聞社のずさんな記事構成とマスコミの無責任
 私のように「小説」と「ジャーナリズム」を両方行っている場合に、最も気を付けなければならないのは、「想像」ということである。
  歴史小説を書いている。実際に「我、台湾島民に捧ぐ 日台関係秘話」が、振学出版より明日発売になる。https://www.amazon.co.jp/%E6%88%91%E3%80%81%E5%8F%B0%E6%B9%BE%E5%B3%B6%E6%B0%91%E3%81%AB%E6%8D%A7%E3%81%90-%E6%97%A5%E5%8F%B0%E9%96%A2%E4%BF%82%E7%A7%98%E8%A9%B1-%E5%AE%87%E7%94%B0%E5%B7%9D%E6%95%AC%E4%BB%8B/dp/4434225634/ref=sr_1_1?ie=UTF8&qid=1477120803&sr=8-1&keywords=%E5%AE%87%E7%94%B0%E5%B7%9D%E6%95%AC%E4%BB%8B
  さて、このように「歴史小説」というのは、常に「フィクション」が伴うものである。もちろん、私たちはなるべく「史実」に近づけて書きたいと思っている。できれば史実そのものを書きたいし、それをドラマティックに書ければ、さぞ面白いであろうという気がしてならない。しかし、残念ながら、基本的にはそれはできない。今回の小説であっても乃木希典や児玉源太郎、明石元次郎という日新日露戦争の英雄が多数出てくる。もちろん彼らの行動は、さすがに明治時代であるから、さまざまに残っているのであるが、しかし、場面場面の「気持ち」や「発言」まですべて残っているわけではない。そのように考えれば、例えば「児玉源太郎はこのように思った」などという文章は、すべて私の想像の中から出てくるものである。
  もちろん、その発言や思ったことなどは、資料などを読み込み、その人の性格というものはこのようなものであるというキャラクター設定を行い、そのキャラクター設定に基づいて、小説の中の事象が起きた場合、このキャラクターの人はどのように考えるのか、どのように行動するのか、どのような発言をするのか、ということをしっかりと、考えたうえで、その内容を記載する。当然に、「キャラクター設定外」のことをしてしまえば、その人は「おかしい人」というようになってしまうし、読者は当然に、「違和感」を感じることになる。小説の場合は、「心変わり」や「キャラクターと違う行動」をつける場合には、当然にその理由付けを行うということが原則となるのである。
  一方、ジャーナリズムは、そのような「想像」は、一切許されない。基本的には「事実」を伝えるものであり、その内容を「捏造」することは一切許されないのである。そのようなことをすれば「ジャーナリズム」としての信用を失い、なおかつ、そのような内容を報道したなどということになれば、他の真実の報道もすべて「嘘」というように見られてしまうのである。
  さて、今回そのような内容を考えたとき、東京新聞は「想像して書いた」というような記事が平気で出ているのである。はっきり言って「言語道断」である。もちろん、東京新聞の中にも連載小説はあるから、その部分ならばそれでよいかもしれないが、他の記事の部分でそのようなことをしてはいけない。
  では、なぜそのようなことになったのであろうか。
中日新聞記事に捏造、記者「想像して書いた」
 中日新聞は12日、5月に掲載した連載記事2本に誤りがあったとして、同日付朝刊社会面で「おわび」を掲載し、記事や見出し、写真を削除すると明らかにした。
 架空のエピソードを盛り込んだ記者の取材メモをもとに記事が書かれたことが原因としている。今後、この記者や編集幹部を処分し、同じ記者が書いた連載以外の記事についても調査する方針。
 誤りがあったのは、5月17日付と19日付の朝刊社会面に掲載された連載「新貧乏物語 第4部 子どもたちのSOS」。
 おわびでは、19日付の記事について、「教材費や部活の合宿代も払えない、などとした三か所の記述が事実でないことを確認した」としている。病気の父を持つ中学3年の少女が、「教材費も払えない」「バスケ部の合宿代一万円が払えず」などと記述した部分を指すとみられる。
 また、17日付の記事には、10歳の少年がパンを売るために「知らない人が住むマンションを訪ね歩く」などとした説明を添えた写真が掲載されたが、この写真は実際の販売現場ではなく、少年の関係者の自宅前で撮影したものだったという。
 同紙によると、8月末に少女の家族からの指摘を受けて調査した結果、取材班の記者1人が架空の取材メモを作成し、写真も記者がカメラマンに指示して撮影していたことが判明した。記者は「原稿を良くするために想像して書いてしまった」と話しているという。取材班のキャップやデスクらは、記者が書いた記事をチェックしたものの、メモは記事掲載時点で誰も見ていなかったという。
 臼田信行・名古屋本社編集局長は、おわびの中で、「記者が事実と異なることを自ら知りながら書いたことは到底許されません。深くおわび申し上げます」と謝罪した。この連載が6月に掲載された中日新聞社発行の東京新聞などでも当該の記事を削除する。
 ただ、おわびでは、19日付の記事で誤りがあったという「三か所の記述」が明示されていない。平田浩二・編集局次長は読売新聞の取材に対し、「関係者に迷惑がかかるので、これ以上は明らかにできない。デスクなど上司による圧力などがあったとは認識していない」と話した。問題の記者の所属や年次なども明らかにしなかった。
 連載は1月に始まり、第6部まで掲載。中日新聞は、今年度の新聞協会賞の編集部門にこの連載を応募していた。同紙は、ほかの記事に問題はないとし、連載を継続する方針。
2016年10月12日 13時10分 Copyright c The Yomiuri Shimbun
http://www.yomiuri.co.jp/national/20161012-OYT1T50066.html
 東京新聞の連載「新貧乏物語 第4部 子どもたちのSOS」という「記事」の中において、架空のエピソードを盛り込んだ記者の取材メモをもとに記事が書かれたとして、お詫び記事が掲載されたのである。
  さて、この件に関して上記の記事では
  同紙によると、8月末に少女の家族からの指摘を受けて調査した結果、取材班の記者1人が架空の取材メモを作成し、写真も記者がカメラマンに指示して撮影していたことが判明した。記者は「原稿を良くするために想像して書いてしまった」と話しているという。取材班のキャップやデスクらは、記者が書いた記事をチェックしたものの、メモは記事掲載時点で誰も見ていなかったという。<上記より抜粋>と書いている。
  さて、問題は何であろうか。
  「原稿をよくするために」ということ「カメラマンに指示」ということ、そして「記事をチェックしたものの、メモは誰も見ていなかった」ということ、そして、「問題の記者の所属や年次なども明らかにしなかった」ということ、そのうえで「連載を継続する方針」なのである。
  そもそも論として、「「原稿をよくする」ということは「記事に主観が入っている」ということであり、ジャーナリズムとして失格である。要するに「妄想を入れ込むような人が東京新聞の記者にいる」ということであり、それでは、「記事の信憑性は完全におかしくなる」ということである。
  新聞というのは、記事を書くにあたり、取材、そしてデスクによる取材内容のチェック、そして、記事のチェック、そのうえでキャップや編集委員による最終的な判断や校正、そして、校閲があって記事掲載となる。なぜか、この記事に関しては、そのデスクやキャップが「仕事をしていない」ということになる。また、「カメラマンに指示」ということは、「カメラマンは、事前に捏造を知っていた」ということになるのである。
  要するに「東京新聞は新聞社が組織ぐるみで捏造記事を想像して書いた」ということに他ならない。
  「新聞社が組織ぐるみで捏造する」というのは、はっきり言って以上である。基本的に戦争中の「大本営発表」と全く違わない内容であり、その情報をもとに判断する多くの国民をだます「詐欺」であるのに他ならないのである。はっきり言って「詐欺新聞」と揶揄されても仕方がない状態である。
  もちろん、中には「行き過ぎた」場合もあるであろう。しかし、その場合は「内部で自浄作用」が働き、そのうえで、責任をとる体制ができるはずである。同時に、政治や社会において、そのような事件が発生した場合には、「責任者」と言ってもっとも大騒ぎするのが「新聞」である。しかし、自分のところの「捏造・詐欺」になると急に何も言わず、すべての情報を「隠ぺい」してしまう。新聞が第三者や政府に対して「隠蔽体質」などと批判をするが、最も隠ぺいしているのは、少なくともこの事件の場合は東京新聞そのものなのである。
  そのうえで「責任をだれがどのようにとるか」もわからず、そして「うやむやのうちに」連載が継続されるのである。
  例えば、築地移転問題などでも、東京新聞は舌鋒鋭く「責任者は」「石原基都知事の責任は」などと言っているが、自分のところが「捏造記事」をすると、まったくだんまりでだれも責任を取らない「無責任体質」なのである。
  常々言っているように、日本のマスコミは「言論の無責任」であり、なおかつ「言いっぱなし」で「隠蔽体質」なのである。特に、このような記事に関しては「政治的な主張」なども何もなく、すべて妄想のうちして「日本は貧困であるかのような恥ずかしい印象操作」を行っている。そのようなことを「事実と無関係に」行うことが「新聞の役目なのであろうか」という疑問は、当然に出てきて良いのではないか。
  東京新聞などは、実際に自分たちの報道した記事による影響や社会的な内容に関して責任をもって言論を出さなければならず、同時に、その責任に関しては、しっかりと一般の公開して行うべきである。「ジャーナリズム」に「想像」は許されないのである。

| | コメント (0) | トラックバック (0)

【土曜日のエロ】アメリカの雑誌「ペントハウス」が考える「女性に支持される有料女性ヌード写真」の「人間の性的な美しさ」

【土曜日のエロ】アメリカの雑誌「ペントハウス」が考える「女性に支持される有料女性ヌード写真」の「人間の性的な美しさ」

 土曜日のエロである。やはり今週は出版パーティーなどがあって、さまざま「イレギュラー」があった。もちろん、そのことはすべて悪いことではなく良いものも多く合ったのであるが、やはり「安定」ではなく「ハレ」であったが、同時に「早く安定を求める」という心が存在するのもまた事実なのである。
  さて、そのように「安定」を求めるときこそ「人間の本質」に戻ることのできる「エロ」なのである。やはり「エロ」は人間の原点であると確信する。この土曜日のエロも、エロを書くことによって、なんとなく「日常」を取り戻すことができ、明日から「普通の毎日」に戻ることができるので、非常にありがたい。もちろん、その中において「本当にエロい」ものや「エロを扱っているがエロくない」はなし、あるいは、「人間の本質に近づく者」や「日本人の民俗に依拠するもの」など様々な話題がある。やはり「エロ」がなければ、「子供は生まれない」のであり、子供が生まれなければ「縮小」していってしまうのである。発展のためには「エロ」は必要なのである。
  そのように見て居ると、今日は、アメリカの雑誌「ペントハウス」のことが目を引く。アメリカでは一昨年に、老舗ヌード雑誌「プレイボーイ」が、ヌード掲載をやめてしまった。そのたっめに売り上げが激減し、結局、その後没落してしまう。プレイボーイがヌードをやめた理由は「ネットで無料のヌードを見ることができるようになり有料雑誌のヌードは読まれなくなった」というものである。実際に、ヌードそのものが同行ではなく、まずは趣味の多様化によって、単純なヌードでは飽きられてしまうということもあるし、また、フェミニズムに関していえば、ヌードが「女性差別」というような感覚になってしまうということがあげられるのである。
  しかし、全く同じ状況で、「ペントハウス」は増収なのである。それは何なのであろうか。

男性雑誌の老舗「ペントハウス」がヌードを捨てない理由

 ペントハウス・グローバル・メディア社の女性CEO、ケリー・ホランドは今年のはじめ3年間にわたる買収交渉を経て、創刊51年の老舗男性誌「ペントハウス」の権利を手にいれた。
 ペントハウス社は2007年から出会い系サイトを運営するFFNグループが運営していたが、2013年に破産。経営権を引き継いだホランドが立て直しに乗り出した。
 「前のオーナーたちは雑誌のブランド力を全く理解しない、心無き人々でした。このブランドで何が出来るか、ビジョンが全く無かったのです」とホランドは言う。前オーナーのFFNは出版部門を閉鎖することを決定し、25名の従業員を解雇。ニューヨーク事務所を閉鎖しようとしていた。
 「雑誌を廃刊にするなんてとんでもない。すぐに立て直しにかかりました。若い女性読者を増やし、広告収入をあげ、定期購読者を増やすというビジョンもありました。雑誌をマガジンスタンドに置き続けてやろうと思いました」
 ペントハウスが誇る一流の写真家が撮るヌード写真だけでなく、読まれる記事を届けたいと思った。ホランドの指揮下でペントハウスは読者層を拡大し、女性比率を3割から4割に伸ばすことを狙う。「自分の直感に従って、ビジネスを変えていきたい」とホランドは話す。
 元戦争ジャーナリストの女性起業家
 自称フェミニストのホランドは「セックスをとりまく後ろめたさや恥の意識を取り除きたい」と語る。元戦争ジャーナリストの彼女は、アダルト映画業界に転身したのち、メインストリームのドキュメンタリー制作も手掛けた。
 デジタル部門Penthouse.comの再生と並行して、編集業務のアウトソーシング化も進めている。「買収前に年間300万ドル(約3億円)の赤字だった事業を、100万ドルの黒字に転換させました」
 買収決定後、はじめての号の発売まで4日間しか時間が無かった。徹夜で編集業務にあたったが、満足のいく出来ではなかった。読者からは多数の苦情がよせられた。
 「不満の声をよせてくれる読者こそ、ペントハウスを愛してくれる人たちなんだと思いました。そのブランドに愛着が無ければ、裏切られた気持ちにはならないのです」
 最大の怒りを買ったのは、読者投稿でセックス体験を取り上げるコーナー「ペントハウス・レター」が欠けていることだった。
 「ペントハウス・レターは雑誌の名物コーナーで、投稿の半数は女性読者からです。官能小説の主要購入者が女性であることを考えると、これは自然なことなのです」とホランドは言う。
 ネットの無料ポルノには負けない
 「でも、この欄がこんなに支持されていることは、実際に編集に関わるまで見えてきませんでした。メールで不満の声を寄せてくれた読者たちは、今では大切な相談相手になりました」
 ペントハウスの再生にあたり、ホランドが心に誓ったことがある。それは「ヌードの掲載中止を決めた、プレイボーイの二の舞いにはなりたくない」ということだ。彼女はプレイボーイの元CEO、スコット・フランダースの決定を「愚かな判断だった」とこきおろす。フランダースはかつて「ヌード雑誌は無料のインターネットポルノに駆逐される」と述べた。
 「私に言わせれば、無料ポルノが滅ぼすのは別の無料ポルノサイトです。それは出口の無い下水管の中の争いのようなもの。私は無料ポルノを敵だとは思いません。私たちのヌードは無料のポルノとは別の物だから。どっちが質的に優れているという話ではなく、全く別のカテゴリに属する物なのです」
 ヌードは時代遅れなのかもしれないという疑問に彼女はこう答える。
 「レオナルド・ダビンチがヌード画を描くとき、ギリシャ人もヌードを描いていたから、自分の仕事が時代遅れだと思ったでしょうか?」
 「プレイボーイのヌードの掲載中止を決めたのは根性の無い銀行家や、安全な場所から意見を言いたがる企業をとりまく人々です。ブランドというのは人間と同じで、同じDNAを持ち続けます。ペントハウスにとって美しい女性のヌードを載せることは、遺伝子として受け継いだものなのです」
 雑誌「ペントハウスは」の発行は多角化を進める同社にとっての一部門だ。放送部門では100カ国以上で10の有料チャンネルを展開する。13ヶ所のジェントルマンズ・クラブも各国に存在するほか、グッズのライセンスビジネスや海外向けの出版権販売も行なっている。
 ホランドの指揮下で、今年の年末にはフロリダに新たな「ペントハウス・パブ」を出店する。その後のラスベガスでの新規出店の話も進行中だ。新生ペントハウスの挑戦はまだ始まったばかりだ。

Forbes JAPAN 20161016
http://forbesjapan.com/articles/detail/13925

  我々の間には「女性のヌードは男性が対象」という既成概念がある。もちろん私の中にもそれがあることは間違いがない。当然にその逆も真なり、で、「女性は男性のヌードが見たいに違いない」というような既成概念も存在する。しかし、実際のところはどうであろうか。もちろん、私には同性愛の趣味はないのであるが、しかし、アスリートの筋骨隆々とした身体を美しく感じる場合がある。もちろん、筋骨隆々の女性が嫌いというわけではない。しかし、通常の女性のヌードとは違った感情が生まれることは間違いがない。
  さて、同様に「女性の女性らしい美しいヌードに女性が憧れる」という状況が存在しても何らおかしくはない。この現象は、片方で「自分にないものを求める」というような勘定があるとする。自分にあるものであれば、自分で見ればよい話で他人のものまで欲しがる必要はないのである。しかし、その「自分にないもの」が、片方において「同性の自分より美しいカラダ」ということになれば、そのことも十分に考えられることになる。当然に「女性の美しさ」に関して、最も敏感なのは女性であり、その女性の視線で「ヌード雑誌」を作ることに「ペントハウス」は道を開いたといえる。
  このことを表しているのがこの文章だ。
   最大の怒りを買ったのは、読者投稿でセックス体験を取り上げるコーナー「ペントハウス・レター」が欠けていることだった。
 「ペントハウス・レターは雑誌の名物コーナーで、投稿の半数は女性読者からです。官能小説の主要購入者が女性であることを考えると、これは自然なことなのです」とホランドは言う。<上記より抜粋>
  要するに、「官能小説の主要購入者が女性」という現実は、そのまま「ヌードや性表現が女性目線になってきている」ということになる。
  当然に男性目線の「エロ」ではなく、女性目線の「エロ」が重要になってくるということになるのである。
  では「女性目線のエロ」とは何か。たぶんアメリカの中では「無料のエロはすべて男性目線のエロ」なので会って、「女性は無料のネットなどではなくしっかりと有料のエロを美しさとともに楽しむ」というような「文化的で官能的なエロ」を追求するのではないだろうか。
  さて日本である。当然に、私のような男性的な「エロ」要するに「美しさよりも観応と扇情」というような部分を追求するエロが存在する一方で「芸術的なエロ」や「真にファッションモデルのようなエロ」というようなものが存在する。例えば、パリコレなどのファッションショーで、シースルーの服を着ている、単純に言えば、完全にヌードに近い状況にあるというような場合、その内容を「エロ」というか「ファッション」というか、ということになる。もちろん、夕刊紙などにおいては、「興味本位」であるが、しかし「官能美」だけでなく「ファッション性の高い美しさ」ということがあってもおかしくはないのかもしれない。そのように考えた場合、「ヌードであるから男性しか見ない」というのは「既成概念にとらわれ過ぎている」のかもしれない。
  さて、そのように考えると、この「土曜日のエロ」も実は「女性読者」が非常に多い。私自身は、そのようなことで女性を対象にしたエロを書いているつもりはないが、しかし、同時に単に男性の興味本位な扇情的なことを書くつもりもない。何度も書いているように「ネタが禁断のものであるだけに、本音の部分をすんなりいうことができる」ということになっている。しかし、その内容で「女性読者が多い」というのはうれしいことである。実は「女性」の方が「建前の社会」に疲れてきているのではないか。なんとなくそのような気がしてならない。
  さあ、本音で生きてみよう。

| | コメント (0) | トラックバック (0)

【有料メルマガのご案内】第5話 韓国経済の非常に危険な状況とそれを放置する韓国の国民性  5 韓国の身分制度とその身分制度が人為的であることによる世界での嫌われ方

第5話 韓国経済の非常に危険な状況とそれを放置する韓国の国民性
5 韓国の身分制度とその身分制度が人為的であることによる世界での嫌われ方
 みなさんおはようございます。
  第5話は韓国についてお話ししています。
  まず韓国はなぜ嫌われるのか。
  様々な理由があるでしょう。
  今回は、韓国の縦社会について、特に階級社会について考えます。
  韓国の階級は人為的に作られたものです
  そのために韓国の階級は「上部の人に都合よく」できているのです。
  逆に「上部の人」は、「人が人を支配する」ということ、もっと言えば「権力」において「人が人を権力の名のもとに死刑で殺す」ということを肯定することができるということを意味します。
  それは、どのような影響になるのでしょうか。
 
  余り前置きが長いと嫌われますので、そろそろ本文に入りましょう
5 韓国の身分制度とその身分制度が人為的であることによる世界での嫌われ方
 
  前回は韓国が縦社会であるために、海外からの支援を受けることができないということになります。
  もちろん、縦社会でありながら海外と協調性を持って行っている国は多数あります。
  しかし、韓国の場合は「建前」「法律」は縦社会などは無く・・・・・・・・・・・。
~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~
有料メルマガもやっています
この続きは有料メルマガ「宇田川敬介の日本の裏側の見えない話」でお楽しみください。
無料メルマガでは話せない内容が盛りだくさんです。
毎週月曜日発行で、月400円(税別)です
この文章は明日の先出です!!
また申し込み初月は無料ですので、ちょっと覗いてみたいと思う方は、ぜひ一度申し込んでみてください。
多分本で読むより安いと思います。
申し込みは
http://www.mag2.com/m/0001647155.html
です。
よろしくお願いいたします。

| | コメント (0) | トラックバック (0)

余りこのことについて書く気はしないが一応日記代わりに日中首脳会談について書いておく

余りこのことについて書く気はしないが一応日記代わりに日中首脳会談について書いておく
 非常にマイナスな題名をつけてしまった。
 本当に全くこの件を書く気がしないので、基本的には、「中身がない」からである。
 一般論として、APECやサミットのような国際会議の中で、その議長国の首脳と参加国の首脳が直接会談をすることは、そんなに珍しいことではない。要するに、そのことをどれほど大きく伝えようが、単純な社交辞令で終わるのは通常である。
 そのうえ、私も大連にいたときに経験しているが、通訳を通して話をした場合は、基本的には、通訳の翻訳する時間があるので、基本的には本人が話す内容は非常に少なくなってしま。直接英語などで交渉を行う人もいるが、その場合も相手方は、母国語でない言葉に対して気を付くので、双方ともに言いたいことが言えず、またニュアンスなどの微妙な内容が全く伝わらないということになる。その状態は、単純に、形式的になってしまう。時間が長くても、その時間の半分以下の内容しか伝わっていないということになり、なおかつ、その内容も微妙なところは伝わらないのである。
 さて、今回安倍首相と習近平国家主席との間で、首脳会談が行われた。
 会談時間は25分、特に、今回は突然に呼び出されての会談であった。
 要するに、事前の準備もなく、突然お呼び出しに応じておっとり刀で出向いて行って会談会場では待たされて、そのまま会談時間は25分、通訳の時間を除けば実質10分である。そんな会談でなにが話されたのか。目いっぱい話したとしても、何かが決まるわけではない。実際にそれくらいの時間で決まるのは、単純な挨拶とお互いの主張、そして、これからどうするかの方向性の確認ができれば精一杯である。通訳を除いた10分を、半分ずつにしても5分、その5分で、相手に理解できるように説明できるのか、それはかなり難しいのではないか。
 日本のマスコミは、その内容を「2年半ぶり」とか「改善の一歩」と書き立てる。はっきり言って菅直人の立ち話外交とあまり変わらない状態であるにもかかわらず、その状態を「席を設けただけまし」というような報道を行うのは、外交そのものをわかっていないのか、あるいは、外交をなめているのか、その報道はあまりにもおかしなものでしかないのである。
日中首脳が約2年半ぶり会談、安倍首相「関係改善への第一歩」
[北京 10日 ロイター] - 安倍晋三首相は10日、中国の習近平国家主席と北京で会談した後、記者団に対し、「戦略的互恵関係の原点に立ち戻って関係を改善させていく第一歩になった」と評価した。
安倍首相は、日中首脳会談について「アジアの国々だけでなく、多くの国々が日中両国で首脳間の対話がなされることを期待していたと思う。そうした期待に応えるかたちで、関係改善に向けて第一歩を記すことができた」と述べた。
また、尖閣諸島などでの不測の事態を回避するための枠組みとなる「海上連絡メカニズム」についても「実施を要請したところだ。実施に向けて、具体的な作業に入ることになると思う」と語った。
日中首脳会談は2012年5月以来、約2年半ぶりに行われた。第2次安倍政権となってからは初めて。
中国外務省によると、習主席は会談で、安定した中日関係は両国にとって利益であり、中日関係の改善は国際社会共通の利益と述べた。また新華社が伝えたところでは、同主席は日本が引き続き平和的発展の道を進み、賢明な安保・防衛政策をとることを希望すると表明したという。
*情報を追加して再送します。
(石田仁志)
ロイター.co.jp20141110
http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPKCN0IU09S20141110
日中間の様々な関係改善に大きな前進=首脳会談受け官房長官
[東京 10日 ロイター] - 菅義偉官房長官は10日午後の会見で、約2年半ぶりに行われた日中首脳会談について「(戦略的互恵関係の)原点に立ち戻って日中間の経済や様々な関係を新たに改善するための大きな前進があった」と語った。
菅官房長官は「安倍晋三首相自身が会談後に述べた通り、日中両国が戦略的互恵関係の原点に立ち戻って関係を改善するための第一歩として大きな意義があった。また、アジアだけでなく国際社会が期待するなかで行われた。こうした期待に応えるものとして、大いに意義あったと受けとめている」と評価した。
さらに「防衛当局間の海上連絡メカニズムの早期運用開始について、事務的分野で進めていくということも極めて大きな成果だった。戦略的互恵関係を発展させることが合意され、海上連絡メカニズムも進めるということが首脳間で合意できたのは大きな成果だ」と語った。
(石田仁志)
ロイター.co.jp20141110
http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPKCN0IU0KC20141110
日中首脳会談で「中国の度量示した」…人民日報
 【北京=五十嵐文】11日付の中国共産党機関紙・人民日報は、10日の習近平(シージンピン)国家主席と安倍首相による初の首脳会談に関する論評を掲載し、日本政府による沖縄県・尖閣諸島の国有化などを念頭に、「2012年以来、日本側の誤った言動によって閉ざされていた中日首脳の接触のドアが少し開いた」と強調した。
 論評は「中日関係の『砕氷』(氷を打ち砕く)に一筋の光が見えたことは、国際社会の高い関心を集めた」とし、日中首脳会談の実現を米国などが歓迎したと紹介。会談の実現は「中国の広い度量を示したものだ」とも指摘した。
 日中両政府が首脳会談に先立って発表した4項目の合意を巡っては、「誤った道を歩んだ日本政府が、危険の一歩手前で踏みとどまるという希望を見せたものだ」として、日本側が譲歩したと主張した。その上で、「中日関係が良好な発展の軌道を進むかどうかを世界が注目し、日本が行動で約束を履行するかを観察している」と述べ、日中関係改善には歴史問題などで日本の対応をさらに見守る必要があるとの認識を示した。
2014年11月11日 11時21分Copyright c The Yomiuri Shimbun
http://www.yomiuri.co.jp/world/20141111-OYT1T50061.html
 さてさて、そもそも「結果も成果も何もない会談」である。どうしようもない。よって「会談の結果」報道では「一歩」とか「方向性」というような話しかなくなってしまい、具体的な結果は存在しない。報道でそうなのだから、実際の話し合いはもっとその結果はなかったであろう。トップ会談とはそのようなものだ。
 基本的に方向性を決めるだけで、その方向性をどのようにするか、どのような具体的な結果に結びつけるかは、その後の担当官の役目である。実際に方向性が決まった、少なくとも「改善の方向性」と決まったところで、サンゴをとリンクる船がいなくなるわけでもないし、尖閣諸島の問題が解決するわけでもない。
 もちろん、彼らは「政治家」であるから、「政治的に効果があった」ということをアピールするがそのアピールを見破るのがマスコミの役目である。
 その役目ということでは、習近平の表情が面白い。実際に議長国の余裕も、何もない。逆に会うのが嫌ならば、会わなければよい。それでも合わなければならないような「国内事情」または「日本への弱み」が存在するということに他ならない。首脳会談はそのような表情や、そのような態度、仕草の一つから、その心理をしっかりと分析して、その内容を伝えなければならない。では、中国の国内事情とは何か。要するに経済と雨傘革命に代表される民主化運動による政情不安である。そして、日本への弱みとは、尖閣諸島やサンゴの問題で日本にしっかりと国際社会に出られては困るし、日本企業がすべていなくなってしまえば、当然に、経済的に崩壊するのは中国の方なのである。要するに、政治的にあるいは歴史問題などといっていても、日本に依存しなければならないのは中国であり、「しぶしぶ」合わなければならないということになるのである。それでもギリギリでメンツを保つために、安倍のあいさつを無視するとか国旗を掲げないとか、そのような形になってしまうのである。
 逆に安倍は「冷たくされてもついてゆく」というような「弱い印象」を世界に与えてしまった。「挨拶ができないならば会わない」というようなことで、握手の後席を立てばよかったのである。習近平など、中国人はメンツをつぶされることを最も嫌う。逆に日本人はメンツをつぶされてもなんとも思わない。そのメンツのぶつかり合いが、そのままどうするかが見えてこない。「変な態度をすればメンツをつぶす」「メンツをつぶされれば席を立つ」というような当たり前の話ができないのが、日本の首脳であり閣僚であり、企業の社長である。必要ならば、何回でも来るし、必要ないならば会いもしない。それが中国である。日本の外務省や閣僚は、首相を含めてそのことを全く分かっていないということがあきらかになってしまった。これでは世界に舐められてしまう。
 相手の非礼に対してどうこたえるのか。そもそものその部分が全く見えていないのが最大の問題なのである。
 要するに、中国も日本も得るところがなく、その弱みやかけている部分を世界に広めてしまった。それが、今回の会談の成果である。このようなマイナスの記事などは書きたくないのである。日本の外務省にはもう少ししっかりしてほしいものである。

| | コメント (0) | トラックバック (0)