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マスコミ批判に関する一考(319) 自分の左翼的政治主張を買い物雑誌で特集しなおかつそのことが参議院選挙で受け入れられなかったにもかかわらずまだまったく速射の糸を読みきれない「通販生活」の開き直り

マスコミ批判に関する一考(319) 自分の左翼的政治主張を買い物雑誌で特集しなおかつそのことが参議院選挙で受け入れられなかったにもかかわらずまだまったく速射の糸を読みきれない「通販生活」の開き直り

 あの、参議院選挙の時に「野党に一票」と露骨に野党支持を撃ちだした、買い物雑誌のはずの「通販生活」が、また沖縄の特集をすることが明らかになった。
  さて、参議院選挙の時もこの連載で取り上げたとおりであるが、この人たちはかなりおかしい。
  まず「戦争反対」ということは「右翼も左翼もなく、誰も戦争などはしたくない」のである。そのうえで、「安全保障法案」の解釈が「左翼的」というよりは「空想と妄想の世界になっている」ということであり、その「空想と妄想の世界」が、まさに左翼的政党と一致していることに問題を生じているのである。そもそも「安全を守るために」なにをしなければならないのかということが、「無抵抗主義」であるかのようなことを言っている。インドのガンジーか何かを崇拝しているかのようなことを言っているが、ガンジーの無抵抗主義によってベンガル地方の人々がどのような目に合ったのか、しっかりと認識し、その歴史認識の上に、「無抵抗・非武装」を推奨しているのであろうか。それならば、ベンガル地方に当たる人々を、この「通販生活の編集部とライターと読者」だけで構成してもらいたいものである。
  歴史には、「荷が当たっている表面の歴史」と「影の部分も含んだ真実の歴史」の二種類が存在する。歴史というのは、後世から見てみれば、「勝者が編纂した歴史」であり、その後世に語り継がれているものが、「真実の歴史」とは限らない。その歴史の解釈もまともにできず「戦争がまっぴらごめん=野党に一票」という方程式が成立すること自体がおかしなものなのである。そのおかしさが全く通じないということ自体がおかしなものである。
  同じマスコミであるのに「安全保障法=戦争法」とか、誰も行っていないのに「徴兵制になるに違いない」など、勝手な「個人的な妄想」を押しつけ、その誇示運的勝手な妄想から発生する価値観をそのまま押しつて、そして、半分は公共財である「公共伝達物」において、それも「全く政治的主張とは関係のない雑誌」において「偏向的政治活動を行う」ということの違和感を、理解できない人たちが、編集に携わっているということになるのである。
  このようなことをやるから、「マスコミ離れ」がより大きくなるのである。

「沖縄差別、まっぴら御免」 「通販生活」冬号が特集

 今年7月の参院選前に発売された通信販売カタログ誌「通販生活」は2016年夏号の参院選特集で「自民党支持の読者の皆さん、今回ばかりは野党に一票、考えていただけませんか」との特集を組んだ。買い物雑誌としては“異色”とも言える政治的なメッセージには、172人の読者から批判や質問が届いたという。「通販生活」はその批判や質問に対して、11月15日ごろ店頭に並ぶ2016年冬号で真正面から雑誌の姿勢を答えている。すでに定期購読している読者の元に雑誌は届き、SNSやインターネット上で話題になっている。
 冬号には、夏号への読者から寄せられた「政治的記事を載せている」「両論併記をしていない」「通販生活は左翼雑誌になったのか」などの批判の声を掲載した。これに対し「編集部からの答え」を掲載。「左翼雑誌」という批判に対して「戦争、まっぴら御免。原発、まっぴら御免。言論圧力、まっぴら御免。沖縄差別、まっぴら御免。通販生活の政治的主張は、ざっとこんなところですが、こんな『まっぴら』を左翼だとおっしゃるなら、左翼でけっこうです」とした。
 夏、冬号の特集について、通販生活で読み物編集をしている平野裕二さん(51)は「権力を点検、チェックをした上で批判するのはジャーナリズムとしては当然のことではないか」と淡々と語る。これまでも、自民党だけを批判するのではなく、民主党政権時には、民主党の原発政策に対しても注文を付けた。沖縄問題も頻繁に取り上げ、本土への米軍基地引き取り論も展開してきた。
 沖縄を取り上げ続ける意図について、平野さんは「沖縄には日米安保のしわ寄せがあると思う。日米安保を日本の人たちが賛成するならば、基地を引き取るべきだ。差別が当然だということには、われわれは嫌と答えるしかない」と語る。「買い物は平和じゃなければできない。買い物雑誌こそ平和であるべきだ」との理念の下、通販生活の編集部は記事を書き続けていく。(池田哲平)

琉球新報 20161027
http://ryukyushimpo.jp/news/entry-383547.html

 はっきり言うが、そんなに政治的な主張をしたいならば、「通販生活」などをやめて、一介のフリージャーナリストになり、そのうえで、政治的な主張の雑誌か何かに投稿すればよい。自分の立場をそのままで、全く関係のない媒体に自分の政治主張を、それも正しくない自分の個人の「偏向的政治主張」を掲載することに、全く疑問を持っていないというのは、あまりにもマスコミを馬鹿にしているとしか言いようがない。そのうえ
  「戦争、まっぴら御免。原発、まっぴら御免。言論圧力、まっぴら御免。沖縄差別、まっぴら御免。通販生活の政治的主張は、ざっとこんなところですが、こんな『まっぴら』を左翼だとおっしゃるなら、左翼でけっこうです」とした。<中略>通販生活で読み物編集をしている平野裕二さん(51)は「権力を点検、チェックをした上で批判するのはジャーナリズムとしては当然のことではないか」と淡々と語る。<上記より抜粋>
  要するに、自分がなぜ批判されているかもわかっていない。苦情に対する理解力すらない。そのような人が読者の意向や、読者がどのような内容を期待しているかなどということも全く分かっていないということなのである。
  そもそも、マスコミといつのは、「発信者」と「受信者」の双方の意志が通じ合うことが必要であり、片方の意志だけで物事が決まるものではないのである。「受信者」が金を出して買っているのであるから、どちらかといえば、「受信者」の意向が強いのであり、「発信者」要するに、「雑誌の編集者の意志」などというのは、本来は二の次でしかない。そのうえ、その発信者が間違った認識をしていたり、その雑誌に期待されているような内容を完全に無視していたりするようでは、マスコミ全体の信用がなくなる。マスコミというのはそのようなものなのかというような感覚で、一般の人に思われてしまい、マスコミ全体が「傷つく」のである。
  はっきり言って、そのような「全体のこと」も何もわからないのが、このような左翼メディアの人々だる。
  上記のように「批判精神」などというが、それは良呂運平気で中立的な報道をしたのちに、政府など権力者の内容を批判的に見るだけの話であり、単純に「批判だけを掲載して批判精神である」などという偏向報道を容認するものではない。それでは左翼、または野党の機関誌でしかない。一方的な意思表示を世の中の人々が受け入れていないのは、すでに明らかなとおりである。
  そのうえ、夏の「自民党支持の読者の皆さん、今回ばかりは野党に一票、考えていただけませんか」という記事を出しても、実際のサイン銀選挙の結果はご存知の通り。要するに、このような特集を組んでも、全く国民、読者は「相手にしていない」つまりは、「誰も読んでもいない」し意識もしていない。要するに雑誌編集者の発信は「国民・読者の感覚と完全にずれてしまっている」ということになる。国民・読者のニーズにこたえられない雑誌編集者など、何の役にも立たない。それくらいのこともわからないで「個人のエゴ」「個人の妄想の価値観」を押し付けてくること自体がおかしいし、そのようなことが許されていることがおかしいのである。
  まあ、そのような「おかしい」ことが放置されているから、マスコミは全体として批判されてしまうのである。マスコミが、業界としてこのようなものに対して自浄作用を発することを期待する。

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マスコミ批判に関する一考(317) 「想像して書いた」ということが通用すると思っている新聞社のずさんな記事構成とマスコミの無責任

マスコミ批判に関する一考(317) 「想像して書いた」ということが通用すると思っている新聞社のずさんな記事構成とマスコミの無責任
 私のように「小説」と「ジャーナリズム」を両方行っている場合に、最も気を付けなければならないのは、「想像」ということである。
  歴史小説を書いている。実際に「我、台湾島民に捧ぐ 日台関係秘話」が、振学出版より明日発売になる。https://www.amazon.co.jp/%E6%88%91%E3%80%81%E5%8F%B0%E6%B9%BE%E5%B3%B6%E6%B0%91%E3%81%AB%E6%8D%A7%E3%81%90-%E6%97%A5%E5%8F%B0%E9%96%A2%E4%BF%82%E7%A7%98%E8%A9%B1-%E5%AE%87%E7%94%B0%E5%B7%9D%E6%95%AC%E4%BB%8B/dp/4434225634/ref=sr_1_1?ie=UTF8&qid=1477120803&sr=8-1&keywords=%E5%AE%87%E7%94%B0%E5%B7%9D%E6%95%AC%E4%BB%8B
  さて、このように「歴史小説」というのは、常に「フィクション」が伴うものである。もちろん、私たちはなるべく「史実」に近づけて書きたいと思っている。できれば史実そのものを書きたいし、それをドラマティックに書ければ、さぞ面白いであろうという気がしてならない。しかし、残念ながら、基本的にはそれはできない。今回の小説であっても乃木希典や児玉源太郎、明石元次郎という日新日露戦争の英雄が多数出てくる。もちろん彼らの行動は、さすがに明治時代であるから、さまざまに残っているのであるが、しかし、場面場面の「気持ち」や「発言」まですべて残っているわけではない。そのように考えれば、例えば「児玉源太郎はこのように思った」などという文章は、すべて私の想像の中から出てくるものである。
  もちろん、その発言や思ったことなどは、資料などを読み込み、その人の性格というものはこのようなものであるというキャラクター設定を行い、そのキャラクター設定に基づいて、小説の中の事象が起きた場合、このキャラクターの人はどのように考えるのか、どのように行動するのか、どのような発言をするのか、ということをしっかりと、考えたうえで、その内容を記載する。当然に、「キャラクター設定外」のことをしてしまえば、その人は「おかしい人」というようになってしまうし、読者は当然に、「違和感」を感じることになる。小説の場合は、「心変わり」や「キャラクターと違う行動」をつける場合には、当然にその理由付けを行うということが原則となるのである。
  一方、ジャーナリズムは、そのような「想像」は、一切許されない。基本的には「事実」を伝えるものであり、その内容を「捏造」することは一切許されないのである。そのようなことをすれば「ジャーナリズム」としての信用を失い、なおかつ、そのような内容を報道したなどということになれば、他の真実の報道もすべて「嘘」というように見られてしまうのである。
  さて、今回そのような内容を考えたとき、東京新聞は「想像して書いた」というような記事が平気で出ているのである。はっきり言って「言語道断」である。もちろん、東京新聞の中にも連載小説はあるから、その部分ならばそれでよいかもしれないが、他の記事の部分でそのようなことをしてはいけない。
  では、なぜそのようなことになったのであろうか。
中日新聞記事に捏造、記者「想像して書いた」
 中日新聞は12日、5月に掲載した連載記事2本に誤りがあったとして、同日付朝刊社会面で「おわび」を掲載し、記事や見出し、写真を削除すると明らかにした。
 架空のエピソードを盛り込んだ記者の取材メモをもとに記事が書かれたことが原因としている。今後、この記者や編集幹部を処分し、同じ記者が書いた連載以外の記事についても調査する方針。
 誤りがあったのは、5月17日付と19日付の朝刊社会面に掲載された連載「新貧乏物語 第4部 子どもたちのSOS」。
 おわびでは、19日付の記事について、「教材費や部活の合宿代も払えない、などとした三か所の記述が事実でないことを確認した」としている。病気の父を持つ中学3年の少女が、「教材費も払えない」「バスケ部の合宿代一万円が払えず」などと記述した部分を指すとみられる。
 また、17日付の記事には、10歳の少年がパンを売るために「知らない人が住むマンションを訪ね歩く」などとした説明を添えた写真が掲載されたが、この写真は実際の販売現場ではなく、少年の関係者の自宅前で撮影したものだったという。
 同紙によると、8月末に少女の家族からの指摘を受けて調査した結果、取材班の記者1人が架空の取材メモを作成し、写真も記者がカメラマンに指示して撮影していたことが判明した。記者は「原稿を良くするために想像して書いてしまった」と話しているという。取材班のキャップやデスクらは、記者が書いた記事をチェックしたものの、メモは記事掲載時点で誰も見ていなかったという。
 臼田信行・名古屋本社編集局長は、おわびの中で、「記者が事実と異なることを自ら知りながら書いたことは到底許されません。深くおわび申し上げます」と謝罪した。この連載が6月に掲載された中日新聞社発行の東京新聞などでも当該の記事を削除する。
 ただ、おわびでは、19日付の記事で誤りがあったという「三か所の記述」が明示されていない。平田浩二・編集局次長は読売新聞の取材に対し、「関係者に迷惑がかかるので、これ以上は明らかにできない。デスクなど上司による圧力などがあったとは認識していない」と話した。問題の記者の所属や年次なども明らかにしなかった。
 連載は1月に始まり、第6部まで掲載。中日新聞は、今年度の新聞協会賞の編集部門にこの連載を応募していた。同紙は、ほかの記事に問題はないとし、連載を継続する方針。
2016年10月12日 13時10分 Copyright c The Yomiuri Shimbun
http://www.yomiuri.co.jp/national/20161012-OYT1T50066.html
 東京新聞の連載「新貧乏物語 第4部 子どもたちのSOS」という「記事」の中において、架空のエピソードを盛り込んだ記者の取材メモをもとに記事が書かれたとして、お詫び記事が掲載されたのである。
  さて、この件に関して上記の記事では
  同紙によると、8月末に少女の家族からの指摘を受けて調査した結果、取材班の記者1人が架空の取材メモを作成し、写真も記者がカメラマンに指示して撮影していたことが判明した。記者は「原稿を良くするために想像して書いてしまった」と話しているという。取材班のキャップやデスクらは、記者が書いた記事をチェックしたものの、メモは記事掲載時点で誰も見ていなかったという。<上記より抜粋>と書いている。
  さて、問題は何であろうか。
  「原稿をよくするために」ということ「カメラマンに指示」ということ、そして「記事をチェックしたものの、メモは誰も見ていなかった」ということ、そして、「問題の記者の所属や年次なども明らかにしなかった」ということ、そのうえで「連載を継続する方針」なのである。
  そもそも論として、「「原稿をよくする」ということは「記事に主観が入っている」ということであり、ジャーナリズムとして失格である。要するに「妄想を入れ込むような人が東京新聞の記者にいる」ということであり、それでは、「記事の信憑性は完全におかしくなる」ということである。
  新聞というのは、記事を書くにあたり、取材、そしてデスクによる取材内容のチェック、そして、記事のチェック、そのうえでキャップや編集委員による最終的な判断や校正、そして、校閲があって記事掲載となる。なぜか、この記事に関しては、そのデスクやキャップが「仕事をしていない」ということになる。また、「カメラマンに指示」ということは、「カメラマンは、事前に捏造を知っていた」ということになるのである。
  要するに「東京新聞は新聞社が組織ぐるみで捏造記事を想像して書いた」ということに他ならない。
  「新聞社が組織ぐるみで捏造する」というのは、はっきり言って以上である。基本的に戦争中の「大本営発表」と全く違わない内容であり、その情報をもとに判断する多くの国民をだます「詐欺」であるのに他ならないのである。はっきり言って「詐欺新聞」と揶揄されても仕方がない状態である。
  もちろん、中には「行き過ぎた」場合もあるであろう。しかし、その場合は「内部で自浄作用」が働き、そのうえで、責任をとる体制ができるはずである。同時に、政治や社会において、そのような事件が発生した場合には、「責任者」と言ってもっとも大騒ぎするのが「新聞」である。しかし、自分のところの「捏造・詐欺」になると急に何も言わず、すべての情報を「隠ぺい」してしまう。新聞が第三者や政府に対して「隠蔽体質」などと批判をするが、最も隠ぺいしているのは、少なくともこの事件の場合は東京新聞そのものなのである。
  そのうえで「責任をだれがどのようにとるか」もわからず、そして「うやむやのうちに」連載が継続されるのである。
  例えば、築地移転問題などでも、東京新聞は舌鋒鋭く「責任者は」「石原基都知事の責任は」などと言っているが、自分のところが「捏造記事」をすると、まったくだんまりでだれも責任を取らない「無責任体質」なのである。
  常々言っているように、日本のマスコミは「言論の無責任」であり、なおかつ「言いっぱなし」で「隠蔽体質」なのである。特に、このような記事に関しては「政治的な主張」なども何もなく、すべて妄想のうちして「日本は貧困であるかのような恥ずかしい印象操作」を行っている。そのようなことを「事実と無関係に」行うことが「新聞の役目なのであろうか」という疑問は、当然に出てきて良いのではないか。
  東京新聞などは、実際に自分たちの報道した記事による影響や社会的な内容に関して責任をもって言論を出さなければならず、同時に、その責任に関しては、しっかりと一般の公開して行うべきである。「ジャーナリズム」に「想像」は許されないのである。

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【土曜日のエロ】アメリカの雑誌「ペントハウス」が考える「女性に支持される有料女性ヌード写真」の「人間の性的な美しさ」

【土曜日のエロ】アメリカの雑誌「ペントハウス」が考える「女性に支持される有料女性ヌード写真」の「人間の性的な美しさ」

 土曜日のエロである。やはり今週は出版パーティーなどがあって、さまざま「イレギュラー」があった。もちろん、そのことはすべて悪いことではなく良いものも多く合ったのであるが、やはり「安定」ではなく「ハレ」であったが、同時に「早く安定を求める」という心が存在するのもまた事実なのである。
  さて、そのように「安定」を求めるときこそ「人間の本質」に戻ることのできる「エロ」なのである。やはり「エロ」は人間の原点であると確信する。この土曜日のエロも、エロを書くことによって、なんとなく「日常」を取り戻すことができ、明日から「普通の毎日」に戻ることができるので、非常にありがたい。もちろん、その中において「本当にエロい」ものや「エロを扱っているがエロくない」はなし、あるいは、「人間の本質に近づく者」や「日本人の民俗に依拠するもの」など様々な話題がある。やはり「エロ」がなければ、「子供は生まれない」のであり、子供が生まれなければ「縮小」していってしまうのである。発展のためには「エロ」は必要なのである。
  そのように見て居ると、今日は、アメリカの雑誌「ペントハウス」のことが目を引く。アメリカでは一昨年に、老舗ヌード雑誌「プレイボーイ」が、ヌード掲載をやめてしまった。そのたっめに売り上げが激減し、結局、その後没落してしまう。プレイボーイがヌードをやめた理由は「ネットで無料のヌードを見ることができるようになり有料雑誌のヌードは読まれなくなった」というものである。実際に、ヌードそのものが同行ではなく、まずは趣味の多様化によって、単純なヌードでは飽きられてしまうということもあるし、また、フェミニズムに関していえば、ヌードが「女性差別」というような感覚になってしまうということがあげられるのである。
  しかし、全く同じ状況で、「ペントハウス」は増収なのである。それは何なのであろうか。

男性雑誌の老舗「ペントハウス」がヌードを捨てない理由

 ペントハウス・グローバル・メディア社の女性CEO、ケリー・ホランドは今年のはじめ3年間にわたる買収交渉を経て、創刊51年の老舗男性誌「ペントハウス」の権利を手にいれた。
 ペントハウス社は2007年から出会い系サイトを運営するFFNグループが運営していたが、2013年に破産。経営権を引き継いだホランドが立て直しに乗り出した。
 「前のオーナーたちは雑誌のブランド力を全く理解しない、心無き人々でした。このブランドで何が出来るか、ビジョンが全く無かったのです」とホランドは言う。前オーナーのFFNは出版部門を閉鎖することを決定し、25名の従業員を解雇。ニューヨーク事務所を閉鎖しようとしていた。
 「雑誌を廃刊にするなんてとんでもない。すぐに立て直しにかかりました。若い女性読者を増やし、広告収入をあげ、定期購読者を増やすというビジョンもありました。雑誌をマガジンスタンドに置き続けてやろうと思いました」
 ペントハウスが誇る一流の写真家が撮るヌード写真だけでなく、読まれる記事を届けたいと思った。ホランドの指揮下でペントハウスは読者層を拡大し、女性比率を3割から4割に伸ばすことを狙う。「自分の直感に従って、ビジネスを変えていきたい」とホランドは話す。
 元戦争ジャーナリストの女性起業家
 自称フェミニストのホランドは「セックスをとりまく後ろめたさや恥の意識を取り除きたい」と語る。元戦争ジャーナリストの彼女は、アダルト映画業界に転身したのち、メインストリームのドキュメンタリー制作も手掛けた。
 デジタル部門Penthouse.comの再生と並行して、編集業務のアウトソーシング化も進めている。「買収前に年間300万ドル(約3億円)の赤字だった事業を、100万ドルの黒字に転換させました」
 買収決定後、はじめての号の発売まで4日間しか時間が無かった。徹夜で編集業務にあたったが、満足のいく出来ではなかった。読者からは多数の苦情がよせられた。
 「不満の声をよせてくれる読者こそ、ペントハウスを愛してくれる人たちなんだと思いました。そのブランドに愛着が無ければ、裏切られた気持ちにはならないのです」
 最大の怒りを買ったのは、読者投稿でセックス体験を取り上げるコーナー「ペントハウス・レター」が欠けていることだった。
 「ペントハウス・レターは雑誌の名物コーナーで、投稿の半数は女性読者からです。官能小説の主要購入者が女性であることを考えると、これは自然なことなのです」とホランドは言う。
 ネットの無料ポルノには負けない
 「でも、この欄がこんなに支持されていることは、実際に編集に関わるまで見えてきませんでした。メールで不満の声を寄せてくれた読者たちは、今では大切な相談相手になりました」
 ペントハウスの再生にあたり、ホランドが心に誓ったことがある。それは「ヌードの掲載中止を決めた、プレイボーイの二の舞いにはなりたくない」ということだ。彼女はプレイボーイの元CEO、スコット・フランダースの決定を「愚かな判断だった」とこきおろす。フランダースはかつて「ヌード雑誌は無料のインターネットポルノに駆逐される」と述べた。
 「私に言わせれば、無料ポルノが滅ぼすのは別の無料ポルノサイトです。それは出口の無い下水管の中の争いのようなもの。私は無料ポルノを敵だとは思いません。私たちのヌードは無料のポルノとは別の物だから。どっちが質的に優れているという話ではなく、全く別のカテゴリに属する物なのです」
 ヌードは時代遅れなのかもしれないという疑問に彼女はこう答える。
 「レオナルド・ダビンチがヌード画を描くとき、ギリシャ人もヌードを描いていたから、自分の仕事が時代遅れだと思ったでしょうか?」
 「プレイボーイのヌードの掲載中止を決めたのは根性の無い銀行家や、安全な場所から意見を言いたがる企業をとりまく人々です。ブランドというのは人間と同じで、同じDNAを持ち続けます。ペントハウスにとって美しい女性のヌードを載せることは、遺伝子として受け継いだものなのです」
 雑誌「ペントハウスは」の発行は多角化を進める同社にとっての一部門だ。放送部門では100カ国以上で10の有料チャンネルを展開する。13ヶ所のジェントルマンズ・クラブも各国に存在するほか、グッズのライセンスビジネスや海外向けの出版権販売も行なっている。
 ホランドの指揮下で、今年の年末にはフロリダに新たな「ペントハウス・パブ」を出店する。その後のラスベガスでの新規出店の話も進行中だ。新生ペントハウスの挑戦はまだ始まったばかりだ。

Forbes JAPAN 20161016
http://forbesjapan.com/articles/detail/13925

  我々の間には「女性のヌードは男性が対象」という既成概念がある。もちろん私の中にもそれがあることは間違いがない。当然にその逆も真なり、で、「女性は男性のヌードが見たいに違いない」というような既成概念も存在する。しかし、実際のところはどうであろうか。もちろん、私には同性愛の趣味はないのであるが、しかし、アスリートの筋骨隆々とした身体を美しく感じる場合がある。もちろん、筋骨隆々の女性が嫌いというわけではない。しかし、通常の女性のヌードとは違った感情が生まれることは間違いがない。
  さて、同様に「女性の女性らしい美しいヌードに女性が憧れる」という状況が存在しても何らおかしくはない。この現象は、片方で「自分にないものを求める」というような勘定があるとする。自分にあるものであれば、自分で見ればよい話で他人のものまで欲しがる必要はないのである。しかし、その「自分にないもの」が、片方において「同性の自分より美しいカラダ」ということになれば、そのことも十分に考えられることになる。当然に「女性の美しさ」に関して、最も敏感なのは女性であり、その女性の視線で「ヌード雑誌」を作ることに「ペントハウス」は道を開いたといえる。
  このことを表しているのがこの文章だ。
   最大の怒りを買ったのは、読者投稿でセックス体験を取り上げるコーナー「ペントハウス・レター」が欠けていることだった。
 「ペントハウス・レターは雑誌の名物コーナーで、投稿の半数は女性読者からです。官能小説の主要購入者が女性であることを考えると、これは自然なことなのです」とホランドは言う。<上記より抜粋>
  要するに、「官能小説の主要購入者が女性」という現実は、そのまま「ヌードや性表現が女性目線になってきている」ということになる。
  当然に男性目線の「エロ」ではなく、女性目線の「エロ」が重要になってくるということになるのである。
  では「女性目線のエロ」とは何か。たぶんアメリカの中では「無料のエロはすべて男性目線のエロ」なので会って、「女性は無料のネットなどではなくしっかりと有料のエロを美しさとともに楽しむ」というような「文化的で官能的なエロ」を追求するのではないだろうか。
  さて日本である。当然に、私のような男性的な「エロ」要するに「美しさよりも観応と扇情」というような部分を追求するエロが存在する一方で「芸術的なエロ」や「真にファッションモデルのようなエロ」というようなものが存在する。例えば、パリコレなどのファッションショーで、シースルーの服を着ている、単純に言えば、完全にヌードに近い状況にあるというような場合、その内容を「エロ」というか「ファッション」というか、ということになる。もちろん、夕刊紙などにおいては、「興味本位」であるが、しかし「官能美」だけでなく「ファッション性の高い美しさ」ということがあってもおかしくはないのかもしれない。そのように考えた場合、「ヌードであるから男性しか見ない」というのは「既成概念にとらわれ過ぎている」のかもしれない。
  さて、そのように考えると、この「土曜日のエロ」も実は「女性読者」が非常に多い。私自身は、そのようなことで女性を対象にしたエロを書いているつもりはないが、しかし、同時に単に男性の興味本位な扇情的なことを書くつもりもない。何度も書いているように「ネタが禁断のものであるだけに、本音の部分をすんなりいうことができる」ということになっている。しかし、その内容で「女性読者が多い」というのはうれしいことである。実は「女性」の方が「建前の社会」に疲れてきているのではないか。なんとなくそのような気がしてならない。
  さあ、本音で生きてみよう。

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【有料メルマガのご案内】第5話 韓国経済の非常に危険な状況とそれを放置する韓国の国民性  5 韓国の身分制度とその身分制度が人為的であることによる世界での嫌われ方

第5話 韓国経済の非常に危険な状況とそれを放置する韓国の国民性
5 韓国の身分制度とその身分制度が人為的であることによる世界での嫌われ方
 みなさんおはようございます。
  第5話は韓国についてお話ししています。
  まず韓国はなぜ嫌われるのか。
  様々な理由があるでしょう。
  今回は、韓国の縦社会について、特に階級社会について考えます。
  韓国の階級は人為的に作られたものです
  そのために韓国の階級は「上部の人に都合よく」できているのです。
  逆に「上部の人」は、「人が人を支配する」ということ、もっと言えば「権力」において「人が人を権力の名のもとに死刑で殺す」ということを肯定することができるということを意味します。
  それは、どのような影響になるのでしょうか。
 
  余り前置きが長いと嫌われますので、そろそろ本文に入りましょう
5 韓国の身分制度とその身分制度が人為的であることによる世界での嫌われ方
 
  前回は韓国が縦社会であるために、海外からの支援を受けることができないということになります。
  もちろん、縦社会でありながら海外と協調性を持って行っている国は多数あります。
  しかし、韓国の場合は「建前」「法律」は縦社会などは無く・・・・・・・・・・・。
~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~
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余りこのことについて書く気はしないが一応日記代わりに日中首脳会談について書いておく

余りこのことについて書く気はしないが一応日記代わりに日中首脳会談について書いておく
 非常にマイナスな題名をつけてしまった。
 本当に全くこの件を書く気がしないので、基本的には、「中身がない」からである。
 一般論として、APECやサミットのような国際会議の中で、その議長国の首脳と参加国の首脳が直接会談をすることは、そんなに珍しいことではない。要するに、そのことをどれほど大きく伝えようが、単純な社交辞令で終わるのは通常である。
 そのうえ、私も大連にいたときに経験しているが、通訳を通して話をした場合は、基本的には、通訳の翻訳する時間があるので、基本的には本人が話す内容は非常に少なくなってしま。直接英語などで交渉を行う人もいるが、その場合も相手方は、母国語でない言葉に対して気を付くので、双方ともに言いたいことが言えず、またニュアンスなどの微妙な内容が全く伝わらないということになる。その状態は、単純に、形式的になってしまう。時間が長くても、その時間の半分以下の内容しか伝わっていないということになり、なおかつ、その内容も微妙なところは伝わらないのである。
 さて、今回安倍首相と習近平国家主席との間で、首脳会談が行われた。
 会談時間は25分、特に、今回は突然に呼び出されての会談であった。
 要するに、事前の準備もなく、突然お呼び出しに応じておっとり刀で出向いて行って会談会場では待たされて、そのまま会談時間は25分、通訳の時間を除けば実質10分である。そんな会談でなにが話されたのか。目いっぱい話したとしても、何かが決まるわけではない。実際にそれくらいの時間で決まるのは、単純な挨拶とお互いの主張、そして、これからどうするかの方向性の確認ができれば精一杯である。通訳を除いた10分を、半分ずつにしても5分、その5分で、相手に理解できるように説明できるのか、それはかなり難しいのではないか。
 日本のマスコミは、その内容を「2年半ぶり」とか「改善の一歩」と書き立てる。はっきり言って菅直人の立ち話外交とあまり変わらない状態であるにもかかわらず、その状態を「席を設けただけまし」というような報道を行うのは、外交そのものをわかっていないのか、あるいは、外交をなめているのか、その報道はあまりにもおかしなものでしかないのである。
日中首脳が約2年半ぶり会談、安倍首相「関係改善への第一歩」
[北京 10日 ロイター] - 安倍晋三首相は10日、中国の習近平国家主席と北京で会談した後、記者団に対し、「戦略的互恵関係の原点に立ち戻って関係を改善させていく第一歩になった」と評価した。
安倍首相は、日中首脳会談について「アジアの国々だけでなく、多くの国々が日中両国で首脳間の対話がなされることを期待していたと思う。そうした期待に応えるかたちで、関係改善に向けて第一歩を記すことができた」と述べた。
また、尖閣諸島などでの不測の事態を回避するための枠組みとなる「海上連絡メカニズム」についても「実施を要請したところだ。実施に向けて、具体的な作業に入ることになると思う」と語った。
日中首脳会談は2012年5月以来、約2年半ぶりに行われた。第2次安倍政権となってからは初めて。
中国外務省によると、習主席は会談で、安定した中日関係は両国にとって利益であり、中日関係の改善は国際社会共通の利益と述べた。また新華社が伝えたところでは、同主席は日本が引き続き平和的発展の道を進み、賢明な安保・防衛政策をとることを希望すると表明したという。
*情報を追加して再送します。
(石田仁志)
ロイター.co.jp20141110
http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPKCN0IU09S20141110
日中間の様々な関係改善に大きな前進=首脳会談受け官房長官
[東京 10日 ロイター] - 菅義偉官房長官は10日午後の会見で、約2年半ぶりに行われた日中首脳会談について「(戦略的互恵関係の)原点に立ち戻って日中間の経済や様々な関係を新たに改善するための大きな前進があった」と語った。
菅官房長官は「安倍晋三首相自身が会談後に述べた通り、日中両国が戦略的互恵関係の原点に立ち戻って関係を改善するための第一歩として大きな意義があった。また、アジアだけでなく国際社会が期待するなかで行われた。こうした期待に応えるものとして、大いに意義あったと受けとめている」と評価した。
さらに「防衛当局間の海上連絡メカニズムの早期運用開始について、事務的分野で進めていくということも極めて大きな成果だった。戦略的互恵関係を発展させることが合意され、海上連絡メカニズムも進めるということが首脳間で合意できたのは大きな成果だ」と語った。
(石田仁志)
ロイター.co.jp20141110
http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPKCN0IU0KC20141110
日中首脳会談で「中国の度量示した」…人民日報
 【北京=五十嵐文】11日付の中国共産党機関紙・人民日報は、10日の習近平(シージンピン)国家主席と安倍首相による初の首脳会談に関する論評を掲載し、日本政府による沖縄県・尖閣諸島の国有化などを念頭に、「2012年以来、日本側の誤った言動によって閉ざされていた中日首脳の接触のドアが少し開いた」と強調した。
 論評は「中日関係の『砕氷』(氷を打ち砕く)に一筋の光が見えたことは、国際社会の高い関心を集めた」とし、日中首脳会談の実現を米国などが歓迎したと紹介。会談の実現は「中国の広い度量を示したものだ」とも指摘した。
 日中両政府が首脳会談に先立って発表した4項目の合意を巡っては、「誤った道を歩んだ日本政府が、危険の一歩手前で踏みとどまるという希望を見せたものだ」として、日本側が譲歩したと主張した。その上で、「中日関係が良好な発展の軌道を進むかどうかを世界が注目し、日本が行動で約束を履行するかを観察している」と述べ、日中関係改善には歴史問題などで日本の対応をさらに見守る必要があるとの認識を示した。
2014年11月11日 11時21分Copyright c The Yomiuri Shimbun
http://www.yomiuri.co.jp/world/20141111-OYT1T50061.html
 さてさて、そもそも「結果も成果も何もない会談」である。どうしようもない。よって「会談の結果」報道では「一歩」とか「方向性」というような話しかなくなってしまい、具体的な結果は存在しない。報道でそうなのだから、実際の話し合いはもっとその結果はなかったであろう。トップ会談とはそのようなものだ。
 基本的に方向性を決めるだけで、その方向性をどのようにするか、どのような具体的な結果に結びつけるかは、その後の担当官の役目である。実際に方向性が決まった、少なくとも「改善の方向性」と決まったところで、サンゴをとリンクる船がいなくなるわけでもないし、尖閣諸島の問題が解決するわけでもない。
 もちろん、彼らは「政治家」であるから、「政治的に効果があった」ということをアピールするがそのアピールを見破るのがマスコミの役目である。
 その役目ということでは、習近平の表情が面白い。実際に議長国の余裕も、何もない。逆に会うのが嫌ならば、会わなければよい。それでも合わなければならないような「国内事情」または「日本への弱み」が存在するということに他ならない。首脳会談はそのような表情や、そのような態度、仕草の一つから、その心理をしっかりと分析して、その内容を伝えなければならない。では、中国の国内事情とは何か。要するに経済と雨傘革命に代表される民主化運動による政情不安である。そして、日本への弱みとは、尖閣諸島やサンゴの問題で日本にしっかりと国際社会に出られては困るし、日本企業がすべていなくなってしまえば、当然に、経済的に崩壊するのは中国の方なのである。要するに、政治的にあるいは歴史問題などといっていても、日本に依存しなければならないのは中国であり、「しぶしぶ」合わなければならないということになるのである。それでもギリギリでメンツを保つために、安倍のあいさつを無視するとか国旗を掲げないとか、そのような形になってしまうのである。
 逆に安倍は「冷たくされてもついてゆく」というような「弱い印象」を世界に与えてしまった。「挨拶ができないならば会わない」というようなことで、握手の後席を立てばよかったのである。習近平など、中国人はメンツをつぶされることを最も嫌う。逆に日本人はメンツをつぶされてもなんとも思わない。そのメンツのぶつかり合いが、そのままどうするかが見えてこない。「変な態度をすればメンツをつぶす」「メンツをつぶされれば席を立つ」というような当たり前の話ができないのが、日本の首脳であり閣僚であり、企業の社長である。必要ならば、何回でも来るし、必要ないならば会いもしない。それが中国である。日本の外務省や閣僚は、首相を含めてそのことを全く分かっていないということがあきらかになってしまった。これでは世界に舐められてしまう。
 相手の非礼に対してどうこたえるのか。そもそものその部分が全く見えていないのが最大の問題なのである。
 要するに、中国も日本も得るところがなく、その弱みやかけている部分を世界に広めてしまった。それが、今回の会談の成果である。このようなマイナスの記事などは書きたくないのである。日本の外務省にはもう少ししっかりしてほしいものである。

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今日は、「出版記念パーティー」です

今日は、「出版記念パーティー」です
 本日は、下記の要領で出版記念パーティーを行います
 本日9月4日の昼12時から
 銀座ヤマガタサンダンテロで「庄内藩幕末秘話」の出版記念パーティーを行います
 http://www.alchecciano.com/san-dandelo.html
 ここです
 なかなか豪華なメンバーが集まりますので、よろしければ、ご参加ください
 参加費5000円です
 日時 9月4日12時より14時まで
場所 銀座山形サンダンテロ
   〒104-0061 東京都中央区銀座一丁目5-10
   ギンザファーストファイブビル 山形県アンテナ
   ショップ「おいしい山形プラザ」2階
会費 5000円(食事つき)
https://www.facebook.com/events/278230295716778/?ref_dashboard_filter=upcoming
庄内藩幕末秘話
宇田川 敬介 (著)
単行本: 271ページ
出版社: 振学出版 (2014/04)
ISBN-10: 4434191683
ISBN-13: 978-4434191688
http://www.amazon.co.jp/%E5%BA%84%E5%86%85%E8%97%A9%E5%B9%95%E6%9C%AB%E7%A7%98%E8%A9%B1-%E5%AE%87%E7%94%B0%E5%B7%9D-%E6%95%AC%E4%BB%8B/dp/4434191683/ref=sr_1_2?ie=UTF8&qid=1409697964&sr=8-2&keywords=%E5%AE%87%E7%94%B0%E5%B7%9D%E6%95%AC%E4%BB%8B
 さて、今日はニュースでもなんでもなく、まさにこの「庄内藩」の件について書いてみたい。申し訳ないが「ニュース」ではない。まあ、今日は出版記念なので許していただきたい。
 そもそも、なんで突然「小説」を書いたのか。
 これは単純に「書きたかったから」でしかない。同じ歴史ものを書くにあたっても、歴史書のような形でもよかった。しかし、今回は「人」を書きたかったし、その人の「生き様」を書きたかったのだ。そのために「会話」という「口語体」の文章を大事にしたいと思った。実際は、台本のように「セリフ」と「ト書き」だけにしようかと思ったくらいである。小説であるところで、物事をフィクションでできる。このことは、かなり私にとって楽な選択肢だ。フィクションで物事を書くことができるということは、かなり、幅が広がってゆく。そのために今回は、「その幅」を十分に生かした。
 何よりも、この小説、主人公の三人は「実在しない人物」なのである。そして、それ以外はほとんど「実在した人物」なのである。実在しない人物と実在した人物の会話、そして実在しない人物の視点で進んで行くストーリーは、たぶん、歴史書で書くよりも面白くかけたのではないかと考えている。一方、「どこまで許されるのか」ということで、なかなか悩む部分がある。同時にいくつもの場面を書きたくなったので、「主人公が三人」という派手な状態になってしまった。まあ、それでも面白いのかもしれない。
 実際に、これを書き始めたとき、NHKの大河ドラマでは「八重の桜」という小説になっており、その小説において、書かれたのは会津であった。実際に幕末の激戦区は会津であったのだ。
 しかし、その会津が終わって戊辰戦争が終わったというのは間違いである。会津が負けた後も、奥羽越列藩同盟はまだまだ戦っていたのだし、庄内藩は、秋田の久保田城間近、現在の秋田市の手前まで攻め込んでいたのである。
 ではなぜそのような歴史が語られないのか。単純に「歴史は勝者が作る」からである。もっと言えば「全体で負けた人」は、どんなに素晴らしくてもそれが歴史に残らない。そう。この言葉でなにを言いたいかはわかりますね。大東亜戦争、太平洋戦争、第二次世界大戦、いろいろな言い方がありますが、戦争は、局地戦で勝っていてもトータルで負けてしまっては、よく書かれない。そのようなことがあります。実際に戊辰戦争で日本人同士がそのことをやっているのである。「敗者」で当ても「素晴らしい」ことは多くある。日本人はそのことを忘れてしまっているのではないか。すくなくとも、庄内に関しては歴史に残さなかったが、戦後の処遇などでしっ狩りとその痕跡は残っている。そのようなことをしっかりと世の中に出したかったのである。
 そして、もう一つは、「戦争は悪いから負ける」のではない。
 途中、酒井忠篤の言葉を借りていったが、「戦争を起こす奴はバカだ。デモ戦買わなければならない時に槍を持てない者は臆病者だ」という言葉。これは実際に彼が言った言葉として私は認識しているのであるが、では「戦わなければならないとき」というのはいったいどのようなときか。まさに、価値観として「命よりも大事なモノを守るとき」ということではないか。それは「大義」であり「正義」であり、そして「道」なのではないか。「死んで花実が咲くものか」という言葉があるが、しかし「生き恥を晒す」という言葉もある。いずれも、人間の価値観である。その時の選択や価値観は、結果を見てから批判することは誰でもできるが、しかし、その選択を行うときに、責任を以て下したジャッジと、その価値観を批判することは誰にもできないのではないか。
 現在、「戦争は悪だ」「日本は戦争をしたから悪い国だ」というような、私にとっては、その時の批判できない彼らの身上を無視した批判が蔓延しているが、実際に、そのようなその人の立場やその人の思想、国の中の雰囲気など、すべてを考慮してしっかりと「責任を持った批判」をしているのか。私は、同じ戦争批判でも、同時代に「防人の歌」を自分の名前で批判を恐れずに掲載した与謝野晶子は、高く評価する。私も戦争が好きなわけではない。しかし、、守らなければならないモノを守るときに、それを中止すするような臆病者に成るつもりもない。その辺のところがわからない人は、今の日本に多いのではないか。
 そんなことを「隠れメッセージ」として書いた作品である。
 ぜひ、みなさん、お読みください。

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拙著 「2014年、中国は崩壊する」が6月1日発売になりました。

拙著 「2014年、中国は崩壊する」が6月1日発売になりました。

 本来ならば「宇田川敬介東アジア放蕩覚書」をお届けするのであるが、今日は宣伝。

 6月1日、拙著 「2014年、中国は崩壊する」が6月1日発売になりました。これは、私の中国における内容や今までの東アジア放蕩覚書の中に記載した内容をなんとなく、まとめたものです。そしてそれらまとめを見ると、なんと、最短で2014年に中国は崩壊するというフラグが立っているのが見えるのです。
 この内容は、この本を読んでいただけばわかるのであるが、実際に、尖閣諸島問題の処理、そして中国の予想以上の発展、そして、メンツ社会によるゆがみなどさまざまな内容がある。今回は尖閣諸島問題における外交、情報、経済の敗北、そしてメンツ社会による中国人社会のゆがみとそのメンツ社会によって下層民衆社会が生まれてしまったという実態。そして、その中における中国経済における秘密、特に共産主義社会における通貨発行というわけのわからない内容などを見てみれば、中国は非常に危険な状況にあるのです。
 実態として、すぐに崩壊してもおかしくはないのですが、逆に、メンツがあるために習近平体制になってからしばらくの間は持たせる。無理して持たせると、それだけゆがみは大きくなる。当然に、ゆがみが大きくなれば、それだけ崩壊が大きくなる。
 その辺のシュミレーションをしっかりとした上で、現在日本がどのようにしなければならないのかをしっかりと書いたつもりです。もちろん、書けば枚挙に暇がないのですが、ところどころでエッセンスだけを書いているつもりです。
 さて、中国の崩壊を望む日本人は少なくないような気がします。しかし、その具体的な方法をしっかりと示した人も少ないのではないでしょうか。今回はその中のひとつをここに示しています。当然にその中のひとつというのは、すべてを書いてしまえば中国はその方法に対する対策を先手で打ってしまいます。当然にその方法に対する対策をされてしまえば、私の本の予言はすべて外れるわけです。そこで、中国の崩壊の方法はひとつのシュミレーションしか書いていません。
 2014年中国崩壊などはありえないと思っている人。では実際に20年前、GDPで日本を中国が越えるなどといっていた人はいたでしょうか。実際に何が起きるかわからない現在の中において、この内容はひとつの参考と、そして中国の実態を知るひとつの手がかりとして読んでいただきたいと思います。

 

内容紹介

■中国の拡大主義は限界が近く、
■すでに自壊の徴候が現れている。
■習金平新体制への移行後、
■2014年に中国バブルの破裂から
■一党独裁体制は崩壊する!
■衝撃のシミュレーションを公開

中国はチベットや新疆ウイグルはもちろん、わが国の領土である尖閣諸島をも侵略せんとしている。
「なぜ中国は拡大主義を取るのか?」という疑問について、「それは中国だから」という以外に答えはあるのだろうか。
筆者はこの問いについて「通貨制度の異質さ」を挙げる。中国は「資産そのものが通貨発行の基準」であるため、
常に国家資産を増やさなければ通貨が発行できないと言うのだ。つまり、共産党の保有している資産が多くなれば、
その限度まで通貨を発行できるが、逆に言えば、通貨発行が限度に達すると、どこかの資産を奪い取らねば通貨を発行できなくなる。
これが尖閣の資源を狙う最大の理由だと指摘している。中国バブルを継続させるには、紙幣を刷って経済を循環させる必要がある。
しかし、尖閣の奪取に失敗し、8%成長を下方修正するなど、中国の拡大主義は限界に近づいている。そんな国情にもかかわらず、
権力闘争に明け暮れる指導部はどんな国をつくろうとしているのか? 習近平新体制は中国をマシな国にできるのか?
答えはもちろん「否」である。中国はすでに自壊しつつある。日本人はこの現状をどう受け止めるべきなのか、本書で詳らかにする。

■本書の構成
第1章 尖閣諸島で敗北した中国
第2章 日本人が知らないメンツ社会
第3章 中国経済の問題
第4章 中国崩壊とその後

■本書より
経済成長が鈍化し、下層民衆の不満が爆発したときに中国は崩壊の危機にさらされる。
実際のところ、現在の中国において下層民衆、人民全体の反乱によって一党独裁が覆る可能性はどれくらいあるのだろうか。
世界は13億人を超える中国の欲望に応えられるほど寛容ではない。現在の拡大主義を続けるのであれば、
世界中を敵に回して孤立するだけだろう。中国政府がそれを自制したところで、人民が欲望に駆られて動くことを止めることはできない。
筆者はこれらの理由から、下層民衆が中心となって中国共産党政府と対立し、欲望のままに拡大主義を自主的に進めると予測している。
その結果、チベットや内モンゴルなどの地方自治区の反乱、人民解放軍による内乱、あるいは、下層民衆をはじめとする中国人民によるあらゆる手段を使った
政府転覆の企てによって、共産党体制は倒されるだろう。その分岐点は習金平体制が発足してから1年経過後の2014年だ。温家宝首相が発表した8%を下回る
経済成長が続き、有効な経済政策を打てないままに、バブル経済が破裂した場合、中国人民の生活レベルは一気に下がる。
そうなれば、2014年に、まさに本書のタイトルのように中国は崩壊に向かうだろう。

著者について

1969年、東京都生まれ。1994年、中央大学法学部を卒業後、マイカルに入社。法務部にて企業交渉を担当。
合弁会社ワーナー・マイカルの運営、1995年に経営破綻した京都厚生会の買収、1998年に初の海外店舗「マイカル大連」出店、
1999年に開業したショッピングセンター小樽ベイシティ(現ウイングベイ小樽)の開発などに携わる。
マイカル破綻後に国会新聞社に入社、現在は編集次長。著書に『今の論点ハンドブック』『民主党の闇』がある。
ジャーナリストの傍ら地方から国政まで選挙コンサルタントとしても活躍している。

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